（9984）ソフトバンクグループの株価がネットアセットバリュー、つまりNAVに対して大幅な割引で取引されている最大の理由は、保有資産の価値そのものよりも、その価値を株主が確実に享受できるかに市場が疑念を持っているためだ。

会社側の開示では、2026年3月末時点の1株当たりNAVは7,029円、参考株価は3,555円で、NAVは40.06兆円、保有株式価値は48.26兆円、ネット有利子負債は8.21兆円だった。形式的には株価はNAVの約半分に放置されている構図だ。

第一の原因は、NAVの中身がArmとAI関連投資に大きく偏っていることだ。Armの株価、OpenAI関連の評価、ビジョン・ファンドの未上場株評価が上振れればNAVは膨らむが、逆回転も速い。市場は「現在の評価額」をそのまま現金同等とは見ていない。

第二に、AI投資の規模があまりに巨大で、リターンの時期が読みにくい点だ。スターゲート、OpenAI追加投資、データセンター、半導体、ロボティクスなど、夢は大きいが、資金投入が先行する。金利が高止まりする局面では、将来の果実よりも、目先の資金負担が重く見られる。

第三に、負債と資金調達構造への警戒だ。会社側のLTVは17.0％と一定の規律を示しているが、Arm株を使ったマージンローン、SBKK株を使った資金調達、Tモバイル株のカラー取引など、構造は複雑だ。投資家から見れば、NAVの数字を読むだけでは実質的なリスクが把握しにくい。

第四に、過去のビジョン・ファンドの変動が尾を引いている。WeWorkなどの失敗を経験した市場は、孫正義氏の大型投資に対して、期待と同時に強い疑念を持つ。会社側も、NAV割引の理由として、成長ストーリーが投資家に十分伝わっていないこと、ビジョン・ファンドの不確実性、投資ポートフォリオや資金調達手法の複雑さを挙げている。

第五に、株主還元より成長投資を優先している点だ。自社株買いはNAVディスカウントを縮小させる最も直接的な手段だが、現在の同社はAI投資によるNAV拡大を優先している。市場は「安いなら買い戻せ」と見ており、会社側は「今は次の成長に投じる」と考えている。この資本配分のズレが、割引を固定化している。

結論として、（9984）ソフトバンクグループのNAV割引は、単純な割安放置ではない。市場は、ArmとOpenAIを軸にしたAI帝国構想の潜在価値を認めつつも、評価額の変動、負債、資金調達、過去の投資失敗、孫氏への依存をまとめて大きく割り引いている。

株価見通しとしては、Arm高、OpenAIの企業価値上昇、投資先のIPO、自社株買い再開が重なれば、NAVディスカウント縮小による上昇余地は大きい。一方、AI投資が過熱と見なされる局面では、NAVそのものよりも「資金を溶かすリスク」が先に売られる。ここが同社株の怖さであり、同時に爆発力でもある。