米労働省が発表した5月の消費者物価指数（CPI）は、総合が前年同月比4.2%上昇と、前回の3.8%から加速し、市場予想の4.2%と一致した。前月比では0.5%上昇となり、前回の0.6%から伸びは鈍化したが、こちらも予想通りの結果となった。

変動の大きい食品とエネルギーを除くコア指数は、前月比0.2%上昇にとどまり、前回の0.4%、予想の0.3%をいずれも下回った。前年同月比では2.9%上昇と、前回の2.8%からわずかに加速し、予想と一致した。

総合指数の加速は、地政学リスクを背景としたエネルギー価格の急騰が主因とみられ、総合の前年比はおよそ3年ぶりの高水準となった。一方で基調的な物価の動きを示すコア指数の月次は鈍化しており、表面上の高インフレと、内需由来の物価圧力の落ち着きという、ねじれた構図が浮かび上がる。

米連邦準備理事会（FRB）は政策金利を3.50〜3.75%に据え置いており、市場では16〜17日に開かれる連邦公開市場委員会（FOMC）でも据え置きとの見方が支配的だ。総合の4.2%は2%目標を大きく上回り、利下げ転換のハードルは依然として高いといえる。