原油高と金利上昇が重なった週末、ダウは4日連続の下落で幕を閉じた。ホルムズ海峡の封鎖が続くなか、週末を挟んで中東情勢がさらに悪化する可能性が意識され、ダウは午後に一時650ドルを超える下落幅を記録した。引けにかけてやや持ち直したものの、全面安の展開となった。

NYダウ平均　45,577.47（前日比　−443.96）
ナスダック　21,647.61（前日比　−443.08）

米10年債利回りは4.38%台まで上昇し、2週間で40ベーシスポイント超の急騰を記録した。FRBが3月18日のFOMCで政策金利を据え置いたうえ、パウエル議長がインフレの根強さを改めて示唆したことで、年内利下げ確率は1カ月前の約95%から15%未満まで急低下した。週前半の2月PPIが予想を上振れたことも金利上昇に拍車をかけ、成長株が幅広く売り込まれた。

イランとの軍事衝突を背景にホルムズ海峡が事実上封鎖されたまま推移し、WTI原油は前日比+2.27%の98.32ドルで引けた。イラクが外資系油田すべてで不可抗力を宣言、クウェートの製油所2カ所がドローン攻撃を受けたとの報道が原油を押し上げた。原油高→インフレ懸念→金利上昇→株価下押しの連鎖が続き、ラッセル2000は-2.26%と修正局面に最初に突入した。

半導体セクターは-2.45%（SOX：7,670.61）と大幅安が続いた。ブロードコムが-2.91%、TSMCが-2.81%と売り込まれた。テクノロジーセクターではIBMが-3.43%、オラクルが-3.75%、インテルが-5.00%と指数内で最大の下落率となった。金融セクターのみ+0.28%とわずかにプラスを維持した。
マグニフィセントセブンではエヌビディアが-3.15%の172.93ドル、テスラが-3.24%の367.96ドルと大幅安。メタが-2.14%の593.66ドル、アルファベットが-1.99%の301.00ドル、マイクロソフトが-1.84%の381.85ドル、アマゾンが-1.62%の205.37ドルと軒並み売られた。アップルは-0.38%の247.99ドルと小幅安にとどまった。

市場では、ベッセント財務長官が取引時間中にイラン産原油の制裁緩和や戦略石油備蓄の放出を含む価格抑制策を示唆したことでいったん下げ渋る場面もあった。ネタニヤフ首相が「戦争は予想より早く終結しうる」と発言したことも週末のリスクオフを一部和らげた。トリプル・ウィッチング（株式オプション・株価指数先物・指数オプションの同時SQ）も重なり、午後の乱高下を増幅させた。

ダウへの寄与では、マイクロソフトの-7.17ドル、ホームデポの-7.44ドル、キャタピラーの-7.79ドルが押し下げに寄与した。ゴールドマン・サックスの+4.03ドルが数少ない支えとなったが、押し上げ効果は限定的だった。