（9104）商船三井、（9101）日本郵船、（9107）川崎汽船の海運大手3社がそろって年初来高値を更新した。3月11日午前の取引では、商船三井が6183円（前日比182円高）、日本郵船が5771円（179円高）、川崎汽船が2718円（105円高）まで上昇し、海運株に資金が集まる展開となっている。

株価を押し上げた最大の材料は、中東情勢の緊張だ。ホルムズ海峡を巡っては、イランによる機雷敷設の可能性が伝えられており、海上輸送の安全性に対する懸念が急速に高まっている。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、封鎖や軍事的緊張が発生すれば海上輸送コストや保険料の上昇につながるとの見方が強い。

海運株は歴史的に、地政学リスクが高まる局面で物色されやすい傾向がある。航路リスクの上昇は運賃の上昇圧力となる可能性があるため、運賃市況の上振れ思惑が株価材料として意識されている。

特に中東はエネルギー輸送の中核ルートであり、緊張が長期化すればタンカー市況への影響も無視できない。海上輸送の混乱が発生すれば、船舶需要や運賃の上昇につながる可能性があるとの思惑が広がっている。

市場では、ホルムズ海峡の情勢がエスカレートするかどうかが海運株の次の焦点とみられている。緊張が長期化すれば運賃市況の押し上げ要因となる可能性があり、海運株の物色が続くかどうかを左右する材料となりそうだ。