9101 日本郵船
| 2025年9月2日 株価 | |||
|---|---|---|---|
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始値
5,396円
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高値
5,537円
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安値
5,376円
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終値
5,502円
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出来高
4,938,500株
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| オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
|---|---|---|---|
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予想高値
5,600円
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予想安値
5,400円
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オシレータ分析
オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
| RSI | 9日 86.43 | RCI |
9日 78.33 13日 85.58 |
|---|---|---|---|
| ボリンジャーバンド |
+2σ 5421.97 -2σ 5003.18 |
ストキャススロー |
S%D 70.21 %D 86.82 |
| ストキャスファースト |
%K 100 %D 86.82 |
ボリュームレシオ | 14日 65.2 |
| 移動平均乖離率 | 25日 4.44 | サイコロジカル | 12日 66.67 |
トレンド分析
トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
| DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 5日移動平均（位置） | 5日移動平均（向き） | 25日移動平均（位置） | |||
| 25日移動平均（向き） | パラボリック |
チャート分析
酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
| 十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
|---|---|---|
| 出会い線 | 三点童子 | 三点童子（安値・高値） |
| 包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
| 明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
| 転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |
9101 日本郵船の投資戦略
9101 日本郵船の株価は、オシレーター系指標では過熱圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、利益確定ゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
9101 日本郵船のテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
9101 日本郵船の関連ニュース
日本郵船は、2026年度を最終年度とする4カ年の中期経営計画で、海運依存からの脱却と総合物流事業の強化を掲げており、非海運分野への事業投資枠を1兆4000億円に設定している。今回の買収は、その方針を象徴する大型案件であり、グローバルな物流ネットワークの中でも高付加価値領域であるヘルスケア輸送の足場固めにつながる。
2026年3月期業績予想は、売上高2兆3800億円、営業利益1350億円、経常利益2550億円、最終利益2500億円と発表されている。前期が海上運賃上昇や円安による増益となった一方、26年3月期は船腹需給の緩和や新造船の竣工に伴う運賃低下、地政学リスクの不確実性を織り込んだ減益見通しとなった。純利益は前期比で約48％の減少予想となる。
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欧州最大手CTV運航船社の過半数株式を取得
（9101）日本郵船が、欧州最大手のCTV（クルー・トランスファー・ベッセル）運航船社であるスウェーデンのNorthern Offshore Group AB社（NOG社）の過半数株式を取得した。この買収により、NOG社は日本郵船の連結子会社となる。
CTVは洋上風力発電設備の作業員や資材を輸送する専用船だ。洋上風力発電市場は中長期的な拡大が見込まれており、特に欧州では需要が高まっている。NOG社は欧米での豊富な運航実績を持ち、業界でのノウハウを蓄積している。日本郵船はこれを取り込むことで、欧州市場への参入を果たす。
NOGは、欧州においてCTVの運航で高い市場シェアを持ち、洋上風力発電の建設・保守の分野で重要な役割を果たしている。NOGへの出資により、洋上風力発電市場における事業基盤を強化する考えだ。欧州は、洋上風力発電の先進市場であり、今後も設備容量の拡大が見込まれるため、日本郵船にとって戦略的な投資となる。
https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=9101
業績好調の主因は、定期船事業の大幅な増益だ。コンテナ船部門では、新造船の竣工による船舶供給量の増加があったものの、旺盛な荷動きと紅海情勢に起因する需給逼迫により、市況が前年同期の水準を大きく上回った。
セグメント別では、定期船事業の経常利益が前年同期比1,299億円増の1,766億円と急増した。航空運送事業も80億円増の83億円と大幅増益となった。一方、ドライバルク事業は120億円減の85億円と減益となった。
通期の業績予想については、売上高を従来予想から300億円下方修正し2兆5,400億円とした。営業利益も150億円下方修正し2,000億円とした。ただし、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は据え置き、それぞれ4,100億円、3,900億円を見込んでいる。
また、株主還元策として自己株式の取得枠を300億円拡大し、上限1,300億円とすることを決定した。中間配当金は1株当たり130円、期末配当金も130円とし、年間配当金は260円を予定している。
日本郵船の株価は3.89％安の4837円で推移している。PERは5.6倍、配当利回りは5.37％。