9101 日本郵船

9101 日本郵船の投資戦略

9101 日本郵船の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

9101 日本郵船のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

9101 日本郵船の関連ニュース

• 2025/05/08 15:34
  【決算】25年3月期の経常利益は87.8％増の4908億円　26年3月期は48.1％減の2550億円を計画　株価は+4.55％の4892円
  発行済み株式総数11.1％(4800万株)を自社株買い　1500億円　25年5月9日～26年4月30日
• 2025/02/20 09:54
  【注目銘柄】欧州最大手CTV運航船社の過半数株式を取得
  （9101）日本郵船
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  欧州最大手CTV運航船社の過半数株式を取得
  
  （9101）日本郵船が、欧州最大手のCTV（クルー・トランスファー・ベッセル）運航船社であるスウェーデンのNorthern Offshore Group AB社（NOG社）の過半数株式を取得した。この買収により、NOG社は日本郵船の連結子会社となる。
  
  CTVは洋上風力発電設備の作業員や資材を輸送する専用船だ。洋上風力発電市場は中長期的な拡大が見込まれており、特に欧州では需要が高まっている。NOG社は欧米での豊富な運航実績を持ち、業界でのノウハウを蓄積している。日本郵船はこれを取り込むことで、欧州市場への参入を果たす。
  
  NOGは、欧州においてCTVの運航で高い市場シェアを持ち、洋上風力発電の建設・保守の分野で重要な役割を果たしている。NOGへの出資により、洋上風力発電市場における事業基盤を強化する考えだ。欧州は、洋上風力発電の先進市場であり、今後も設備容量の拡大が見込まれるため、日本郵船にとって戦略的な投資となる。
  
  https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=9101
  
• 2025/02/05 15:53
  【上方修正】通期経常利益4100億円→4800億円　配当260円→310円　コンテナ船部門で3Qの市況・利益水準の想定より良化などが寄与
• 2024/11/06 12:44
  【注目銘柄】売上、営業利益を下方修正。自己株式の取得枠を300億円拡大し、上限1,300億円
  日本郵船が2025年3月期第2四半期の連結決算を発表した。売上高は前年同期比12.7%増の1兆3,168億円、営業利益は17.0%増の1,156億円、経常利益は81.6%増の2,892億円、親会社株主に帰属する中間純利益は134.5%増の2,658億円となった。
  
  業績好調の主因は、定期船事業の大幅な増益だ。コンテナ船部門では、新造船の竣工による船舶供給量の増加があったものの、旺盛な荷動きと紅海情勢に起因する需給逼迫により、市況が前年同期の水準を大きく上回った。
  
  セグメント別では、定期船事業の経常利益が前年同期比1,299億円増の1,766億円と急増した。航空運送事業も80億円増の83億円と大幅増益となった。一方、ドライバルク事業は120億円減の85億円と減益となった。
  
  通期の業績予想については、売上高を従来予想から300億円下方修正し2兆5,400億円とした。営業利益も150億円下方修正し2,000億円とした。ただし、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は据え置き、それぞれ4,100億円、3,900億円を見込んでいる。
  
  また、株主還元策として自己株式の取得枠を300億円拡大し、上限1,300億円とすることを決定した。中間配当金は1株当たり130円、期末配当金も130円とし、年間配当金は260円を予定している。
  
  日本郵船の株価は3.89％安の4837円で推移している。PERは5.6倍、配当利回りは5.37％。
• 2024/08/05 12:25
  年間配当160円→260円
• 2024/07/22 15:30
  【上方修正】通期経常利益2500億円→4100億円
  日本郵船は、通期経常利益を2500億円→4100億円に上方修正した。紅海情勢に起因する喜望峰ルート利用によるコンテナ船の需給ひっ迫・運賃市況が想定以上でコンテナ船事業ONEで収支良化を見込む。