9101 日本郵船
| 2026年6月2日 株価 | |||
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始値
5,220円
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高値
5,343円
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安値
5,208円
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終値
5,319円
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出来高
3,293,100株
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| オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
|---|---|---|---|
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予想高値
5,900円
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予想安値
4,800円
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オシレータ分析
オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
| RSI | 9日 24.16 | RCI |
9日 -50 13日 -77.34 |
|---|---|---|---|
| ボリンジャーバンド |
+2σ 6351.29 -2σ 5117.24 |
ストキャススロー |
S%D 39.41 %D 19.14 |
| ストキャスファースト |
%K 33.21 %D 19.14 |
ボリュームレシオ | 14日 44.54 |
| 移動平均乖離率 | 25日 -3.1 | サイコロジカル | 12日 33.33 |
トレンド分析
トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
| DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 5日移動平均（位置） | 5日移動平均（向き） | 25日移動平均（位置） | |||
| 25日移動平均（向き） | パラボリック |
チャート分析
酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
| 十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
|---|---|---|
| 出会い線 | 三点童子 | 三点童子（安値・高値） |
| 包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
| 明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
| 転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |
9101 日本郵船の投資戦略
9101 日本郵船の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
9101 日本郵船のテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
9101 日本郵船の関連ニュース
業績悪化の最大の要因は定期船事業の急減益だ。持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS（ONE社）が属するコンテナ船市況は、新造船竣工による船舶供給量の増加に加え、関税政策や中東情勢を背景に不安定な推移をたどり、前期から大きく下落した。これに伴いONE社からの持分法による投資利益は190億円にとどまり、前期の2,934億円から激減したことが経常利益を大幅に押し下げた。
一方、明るい材料もあった。エネルギー事業は前期比増収増益となり、経常利益は544億円を計上した。VLCC（大型原油タンカー）は大西洋域での貨物需要拡大や中東情勢の緊迫を背景に市況が上昇し、VLGC（大型LPGタンカー）も長距離輸送の増加で船腹需給が引き締まった。LNG船は中長期契約による安定収益が続いた。
来期（2027年3月期）の業績予想は、売上高2兆6,050億円（7.5%増）、営業利益1,450億円（4.6%増）、経常利益1,850億円（12.4%減）、純利益1,950億円（7.9%減）を見込む。コンテナ船部門では喜望峰ルートの迂回継続による費用増加を想定し、利益水準の低下を見込む一方、エネルギー事業や物流事業の一定の回復を織り込んでいる。
配当は当期の年間配当金が1株あたり230円（普通配当205円＋創業140周年記念配当25円）となった。来期は年間200円を予定しており、記念配当の剥落分が響く形で実質的な減配となる。なお、総額約1,500億円の自己株取得は2026年4月末までに完了している。
株価を押し上げた最大の材料は、中東情勢の緊張だ。ホルムズ海峡を巡っては、イランによる機雷敷設の可能性が伝えられており、海上輸送の安全性に対する懸念が急速に高まっている。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、封鎖や軍事的緊張が発生すれば海上輸送コストや保険料の上昇につながるとの見方が強い。
海運株は歴史的に、地政学リスクが高まる局面で物色されやすい傾向がある。航路リスクの上昇は運賃の上昇圧力となる可能性があるため、運賃市況の上振れ思惑が株価材料として意識されている。
特に中東はエネルギー輸送の中核ルートであり、緊張が長期化すればタンカー市況への影響も無視できない。海上輸送の混乱が発生すれば、船舶需要や運賃の上昇につながる可能性があるとの思惑が広がっている。
市場では、ホルムズ海峡の情勢がエスカレートするかどうかが海運株の次の焦点とみられている。緊張が長期化すれば運賃市況の押し上げ要因となる可能性があり、海運株の物色が続くかどうかを左右する材料となりそうだ。
日本郵船は、2026年度を最終年度とする4カ年の中期経営計画で、海運依存からの脱却と総合物流事業の強化を掲げており、非海運分野への事業投資枠を1兆4000億円に設定している。今回の買収は、その方針を象徴する大型案件であり、グローバルな物流ネットワークの中でも高付加価値領域であるヘルスケア輸送の足場固めにつながる。
2026年3月期業績予想は、売上高2兆3800億円、営業利益1350億円、経常利益2550億円、最終利益2500億円と発表されている。前期が海上運賃上昇や円安による増益となった一方、26年3月期は船腹需給の緩和や新造船の竣工に伴う運賃低下、地政学リスクの不確実性を織り込んだ減益見通しとなった。純利益は前期比で約48％の減少予想となる。