9101 日本郵船
| 2025年7月15日 株価 | |||
|---|---|---|---|
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始値
5,215円
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高値
5,223円
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安値
5,163円
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終値
5,165円
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出来高
1,339,100株
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| オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
|---|---|---|---|
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予想高値
5,300円
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予想安値
5,000円
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オシレータ分析
オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
| RSI | 9日 47.16 | RCI |
9日 17.92 13日 -9.62 |
|---|---|---|---|
| ボリンジャーバンド |
+2σ 5379.16 -2σ 4799.92 |
ストキャススロー |
S%D 67.32 %D 62.88 |
| ストキャスファースト |
%K 71.27 %D 62.88 |
ボリュームレシオ | 14日 74 |
| 移動平均乖離率 | 25日 0.94 | サイコロジカル | 12日 58.33 |
トレンド分析
トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
| DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 5日移動平均（位置） | 5日移動平均（向き） | 25日移動平均（位置） | |||
| 25日移動平均（向き） | パラボリック |
チャート分析
酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
| 十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
|---|---|---|
| 出会い線 | 三点童子 | 三点童子（安値・高値） |
| 包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
| 明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
| 転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |
9101 日本郵船の投資戦略
9101 日本郵船の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
9101 日本郵船のテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
9101 日本郵船の関連ニュース
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欧州最大手CTV運航船社の過半数株式を取得
（9101）日本郵船が、欧州最大手のCTV（クルー・トランスファー・ベッセル）運航船社であるスウェーデンのNorthern Offshore Group AB社（NOG社）の過半数株式を取得した。この買収により、NOG社は日本郵船の連結子会社となる。
CTVは洋上風力発電設備の作業員や資材を輸送する専用船だ。洋上風力発電市場は中長期的な拡大が見込まれており、特に欧州では需要が高まっている。NOG社は欧米での豊富な運航実績を持ち、業界でのノウハウを蓄積している。日本郵船はこれを取り込むことで、欧州市場への参入を果たす。
NOGは、欧州においてCTVの運航で高い市場シェアを持ち、洋上風力発電の建設・保守の分野で重要な役割を果たしている。NOGへの出資により、洋上風力発電市場における事業基盤を強化する考えだ。欧州は、洋上風力発電の先進市場であり、今後も設備容量の拡大が見込まれるため、日本郵船にとって戦略的な投資となる。
https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=9101
業績好調の主因は、定期船事業の大幅な増益だ。コンテナ船部門では、新造船の竣工による船舶供給量の増加があったものの、旺盛な荷動きと紅海情勢に起因する需給逼迫により、市況が前年同期の水準を大きく上回った。
セグメント別では、定期船事業の経常利益が前年同期比1,299億円増の1,766億円と急増した。航空運送事業も80億円増の83億円と大幅増益となった。一方、ドライバルク事業は120億円減の85億円と減益となった。
通期の業績予想については、売上高を従来予想から300億円下方修正し2兆5,400億円とした。営業利益も150億円下方修正し2,000億円とした。ただし、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は据え置き、それぞれ4,100億円、3,900億円を見込んでいる。
また、株主還元策として自己株式の取得枠を300億円拡大し、上限1,300億円とすることを決定した。中間配当金は1株当たり130円、期末配当金も130円とし、年間配当金は260円を予定している。
日本郵船の株価は3.89％安の4837円で推移している。PERは5.6倍、配当利回りは5.37％。