9101 日本郵船

9101 日本郵船の投資戦略

9101 日本郵船の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

9101 日本郵船のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

9101 日本郵船の関連ニュース

• 2026/09/01 15:10
  【注目銘柄】海運システム企業を完全子会社化
  日本郵船は、2026年8月31日、富士通が保有するYJK Solutionsの全株式を取得し、完全子会社化すると発表した。完了は2026年10月1日を予定する。
  
  YJKは、海運・港湾・物流業務を支えるシステムの開発やIT技術者派遣などを展開する。HJKを完全子会社化し、グループ全体のIT戦略とシステム開発・運用体制の連携を強化する。
  
  日本郵船の株価は0.74％高の7092円で推移している。
• 2026/08/05 15:54
  【決算】27年3月期1Qの経常利益は27.3％増の712億円　通期は18.4％増の2500億円を計画
• 2026/07/31 17:56
  【注目銘柄】9110NSユナイテッド海運にTOB　買付価格10600円　非公開化を目的
• 2026/07/30 15:50
  【上方修正】通期経常利益1850億円→2500億円　コンテナ船の運賃市況が想定以上
• 2026/05/11 15:36
  【決算】コンテナ船市況急落で大幅減益、エネルギー事業が下支え
  日本郵船（9101）が2026年3月期の連結決算を発表した。売上高は前期比6.4%減の2兆4,236億円、営業利益は同34.3%減の1,386億円、経常利益は同57.0%減の2,111億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同55.7%減の2,117億円となり、主要指標が軒並み大幅な落ち込みとなった。
  
  業績悪化の最大の要因は定期船事業の急減益だ。持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS（ONE社）が属するコンテナ船市況は、新造船竣工による船舶供給量の増加に加え、関税政策や中東情勢を背景に不安定な推移をたどり、前期から大きく下落した。これに伴いONE社からの持分法による投資利益は190億円にとどまり、前期の2,934億円から激減したことが経常利益を大幅に押し下げた。
  
  一方、明るい材料もあった。エネルギー事業は前期比増収増益となり、経常利益は544億円を計上した。VLCC（大型原油タンカー）は大西洋域での貨物需要拡大や中東情勢の緊迫を背景に市況が上昇し、VLGC（大型LPGタンカー）も長距離輸送の増加で船腹需給が引き締まった。LNG船は中長期契約による安定収益が続いた。
  
  来期（2027年3月期）の業績予想は、売上高2兆6,050億円（7.5%増）、営業利益1,450億円（4.6%増）、経常利益1,850億円（12.4%減）、純利益1,950億円（7.9%減）を見込む。コンテナ船部門では喜望峰ルートの迂回継続による費用増加を想定し、利益水準の低下を見込む一方、エネルギー事業や物流事業の一定の回復を織り込んでいる。
  
  配当は当期の年間配当金が1株あたり230円（普通配当205円＋創業140周年記念配当25円）となった。来期は年間200円を予定しており、記念配当の剥落分が響く形で実質的な減配となる。なお、総額約1,500億円の自己株取得は2026年4月末までに完了している。
• 2026/05/11 15:28
  【決算】26年3月期の経常利益は57％減の2111億円　27年3月期は12.4％減の1850億円を計画
• 2026/03/11 09:52
  【注目銘柄】【中東緊張で海運株急伸】ホルムズ海峡封鎖懸念、年初来高値更新
  （9104）商船三井、（9101）日本郵船、（9107）川崎汽船の海運大手3社がそろって年初来高値を更新した。3月11日午前の取引では、商船三井が6183円（前日比182円高）、日本郵船が5771円（179円高）、川崎汽船が2718円（105円高）まで上昇し、海運株に資金が集まる展開となっている。
  
  株価を押し上げた最大の材料は、中東情勢の緊張だ。ホルムズ海峡を巡っては、イランによる機雷敷設の可能性が伝えられており、海上輸送の安全性に対する懸念が急速に高まっている。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、封鎖や軍事的緊張が発生すれば海上輸送コストや保険料の上昇につながるとの見方が強い。
  
  海運株は歴史的に、地政学リスクが高まる局面で物色されやすい傾向がある。航路リスクの上昇は運賃の上昇圧力となる可能性があるため、運賃市況の上振れ思惑が株価材料として意識されている。
  
  特に中東はエネルギー輸送の中核ルートであり、緊張が長期化すればタンカー市況への影響も無視できない。海上輸送の混乱が発生すれば、船舶需要や運賃の上昇につながる可能性があるとの思惑が広がっている。
  
  市場では、ホルムズ海峡の情勢がエスカレートするかどうかが海運株の次の焦点とみられている。緊張が長期化すれば運賃市況の押し上げ要因となる可能性があり、海運株の物色が続くかどうかを左右する材料となりそうだ。
• 2026/02/04 15:51
  【上方修正】通期経常利益1900億円→1950億円　自動車事業やエネルギー事業が寄与
• 2025/11/06 15:33
  【注目銘柄】通期経常利益2400億円→1900億円に下方修正　配当235円→225円　コンテナ船、物流事業、自動車事業などで予想を下回る見込み　株価は-3.69％の4913円