三井不動産の株価は1950円と、2000円を挟んだ攻防が続いている。2024年末には1200円台まで下落していたが、その後は不動産市況の改善と国内金利環境の安定を背景に上昇トレンドへ転換した。2026年2月には2158円まで上昇し、現在はその高値圏からの調整局面に入っている。

日足チャートでは、5日移動平均線1980円、25日移動平均線1997円付近に対して株価はやや下回って推移しており、短期的には上昇トレンドの中での調整局面と位置づけられる。一方、200日移動平均線は1634円付近と株価より大きく下にあり、中長期トレンド自体は依然として上昇基調を維持している。

一目均衡表を見ると、基準線は1922円付近、転換線は2024円付近に位置しており、株価は基準線付近まで押し戻されている状況だ。雲下限は1800円台後半に位置しており、この水準が中期的な支持帯として意識される可能性が高い。株価が基準線付近で下げ止まれば、再び転換線を試す展開も想定される。

価格帯別出来高では1900円から2000円付近に大きな出来高集中帯が形成されている。このゾーンは多くの投資家の取得コスト帯とみられ、押し目買いが入りやすい水準となる。直近の株価はこの出来高帯の中で推移しており、需給面では下値の厚い価格帯に位置している。

週足チャートで見ると、2024年12月の1199円を底に株価は明確な上昇トレンドへ転換している。13週移動平均線は1906円、26週線は1793円付近にあり、株価は依然として中期移動平均線の上で推移している。高値2158円を付けた後の調整は上昇トレンド内の押し目と見ることもでき、1900円前後が中期的な押し目形成ゾーンとなる可能性がある。

業績面では安定した成長が続いている。売上高は拡大基調にあり、2027年3月期会社予想では売上高2兆8200億円、営業利益4050億円、経常利益3050億円を見込む。純利益も2750億円と増益が予想されており、収益は着実に拡大している。EPSは100円前後まで上昇する見通しで、配当も34〜35円と増配が想定されている。大型再開発案件やオフィス・商業施設事業の拡大が収益成長を支えており、不動産セクターの中でも安定成長銘柄として評価されやすい。

株価シナリオとしては、まず1900円台の支持帯を維持できるかが焦点となる。この水準が維持されれば押し目形成が進み、株価は1900円から2150円程度のレンジで推移する可能性が高い。特に2000円を明確に回復すれば投資家心理が改善し、直近高値2158円の再挑戦が視野に入る。

さらに強い買い材料が出た場合には上値余地が広がる可能性もある。国内不動産価格の上昇、海外不動産事業の拡大、大型再開発プロジェクトの進展などが材料視されれば、株価は2200円を突破し、2300円台まで上昇するシナリオも考えられる。

現在のチャート構造を見ると、1900円から2000円の価格帯には出来高集中帯が形成され、さらに基準線もこの近辺に位置している。需給とテクニカルの両面で支持が入りやすいゾーンであり、この水準を維持できるかどうかが次の株価方向を決める重要な分岐点となりそうだ。市場の関心は、この押し目を消化した後に再び高値圏へ挑戦できるかに向かっている。