住友金属鉱山は2026年3月期通期の連結業績予想を大幅に上方修正した。売上高は1兆6970億円、税引前利益は2090億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は1400億円とする。最終利益は前回予想の740億円から1400億円へ引き上げられ、修正率は約89％増に達する。

修正の主因は、非鉄金属価格の想定以上の回復と円安進行だ。銅やニッケル価格が底堅く推移したことで、金属セグメントの収益性が大きく改善した。加えて、為替が円安方向で推移したことにより、海外鉱山権益からの収益や持分法投資利益が拡大した。第3四半期累計の実績を踏まえ、生産・販売計画を見直した結果、利益水準を一段と切り上げる判断に至った。

前期の最終利益は164億円にとどまっており、今期は市況回復の影響を強く受ける形で急回復局面に入った格好だ。特に税引前利益は1210億円から2090億円へ引き上げられ、修正率は7割超と利益面での改善幅が際立つ。

株主還元策も同時に見直した。財務戦略では自己資本比率の適正水準を55％と位置づけ、2028年3月期までに58％を目指す方針を掲げた。株主還元方針では、連結配当性向35％以上を維持しつつ、自己資本比率が55％を上回る間はDOEの下限を3.5％に引き上げる。これを受け、2026年3月期の年間配当予想は183円とし、前回予想から52円の増配となる。

市場では、金属価格と為替という外部環境の改善が一気に業績に反映された点を好感する見方が多い。一方で、業績の変動幅が市況に左右されやすい体質も改めて意識される局面となった。今回の決算は、住友金属鉱山が市況回復局面において高いレバレッジを持つ銘柄であることを強く印象付ける内容となっている。