（1969）高砂熱学工業は2026年3月期の通期見通しを上方修正し、連結売上高を4210億円（従来4100億円）、営業利益を433億円（同360億円）、経常利益を460億円（同380億円）、純利益を343億円（同287億円）へ引き上げた。工事の工程見直しに伴う採算管理の徹底と、効率的な施工体制の浸透で収益性が想定以上に改善する見込みだ。前期（2025年3月期）は売上高3816億円、営業利益324億円、純利益276億円だったため、増収・大幅増益を見込む。

受注面も強い。通期の連結受注高予想は4580億円（従来4300億円）へ上振れ。製造業・非製造業とも建設需要の底堅さが続き、施工キャパを勘案した選別受注でも積み上がる構図だ。個別決算では売上計画を2950億円に微修正する一方、営業利益を384億円に引き上げ、利益重視の姿勢が鮮明になった。
株主還元では10月1日の1→2の株式分割後も累進配当方針（目安配当性向40％）を堅持。期末配当予想を1株62円（従来44円）へ増額し、年間配当は分割前換算で210円（従来174円）とする。業績上振れをそのまま配当に反映させ、安定的かつ成長的な還元を示した。

総じて、利益率の改善と受注の積み上がりが同時進行しており、来期以降の収益基盤強化にもつながる。短期的には増配を材料に評価が進みやすい局面だ。

受注高の上振れと利益率の改善でガイダンスの上振れ余地が残る。累進配当の明確化により株主還元の信頼性が高く、分割後も需給妙味がある。建設需要の底堅さを背景に、期ズレ等のブレを吸収できる収益体質への転換が進むとみて、押し目買いスタンスを推奨する。