（5713）住友金属鉱山が、2025年度からの新中期経営計画で3年間にわたり総額3,540億円規模の設備投資を実施する方針を固めた。主な狙いは、電池材料事業の収益力回復と成長基盤の強化だ。

電気自動車（EV）向けリチウムイオン電池需要の急拡大を受け、同社は正極材の増産とリサイクル体制の強化を進めている。愛媛県新居浜市の新工場では、2024年度第4四半期から月産2,000トン、年間2万4,000トンの生産能力で量産を開始する計画だ。さらに、LIBリサイクルプラントの建設も進行中で、2026年6月の完成を目指している。新プラントでは、使用済み電池から銅、ニッケル、コバルト、リチウムを高効率で回収し、「電池 to 電池」の水平リサイクルを実現する技術を導入する。

このほか、リン酸鉄リチウム系や全固体電池向けの新材料開発も加速しており、複数の顧客から引き合いを受けている。LFPの量産化投資はニッケル系よりも早期に実施される見込みだ。

電池材料事業は直近で赤字が続いているが、先行投資を通じて競争力を高め、将来的な利益貢献を目指す。