イランのペゼシュキアン大統領がトランプ米大統領に停戦を求めたとの報道を受け、リスクオフムードが後退。ダウ平均は反発し、46,565.74ドルで引けた。

NYダウ平均　46,565.74（前日比　+224.23）
ナスダック　21,840.95（前日比　+250.32）

トランプ大統領は米東部時間1日朝、イラン側が停戦を求めてきたと明らかにし、同日夜21時に国民向け演説を行うと表明した。これを受けて米軍とイランの軍事衝突の終結が近いとの観測が広がり、主力銘柄に買いが入った。ダウ平均は続伸し、ナスダックも全体的に堅調に推移した。

もっとも、和平への道筋はなお不透明だ。米軍の追加部隊が中東に展開を続ける一方、イランは正式な和平交渉の存在を否定しており、市場は慎重な楽観論を維持している。原油相場は停戦期待から大幅に値を下げ、WTIは一時99ドルを割り込む場面もあった（WTI終値98.91ドル、速報値）。原油安を受けてエネルギーセクターへの売りが強まる一方、金利低下圧力が株式市場の下支えとなる構図となった。米10年債利回りは4.30%まで低下し、前日からの下げが続いた。

また、1日発表のISM製造業景況感指数は52.7と前月から0.3ポイント上昇し、市場予想（52.1）も上回る好結果となった。指数が節目の50を上回って改善したことで景気底打ち期待が高まり、株式市場の追い風となった。

セクター別では、半導体が堅調だった。インテルがアイルランドのFab34に関するアポロ・グローバル・マネジメントとの合弁会社の49%持分を142億ドルで買い戻すと発表し、財務体力と製造戦略への自信を示したとして株価が8.83%急騰した。ラム・リサーチも3.90%高、AMDも3.33%高と、半導体株全体が上昇した。SOXは7,802.31（+214.11）と大幅高となった。

一方でエネルギーセクターは原油安が直撃し、シェブロンが4.58%の急落と際立った下げを演じた。消費関連ではナイキが15.50%の暴落となった。3月31日夜に発表した第3四半期決算は純利益・売上高ともに市場予想を上回ったものの、次四半期の売上高見通しが予想を下回ったことで失望売りが集中した。金融セクターはゴールドマン・サックスが1.68%高にとどまり、JPモルガン・チェースも小幅上昇と概ね底堅い動きだった。

マグニフィセントセブンでは、アルファベットが3.41%高と目立った上昇を見せた。テスラも2.55%高、メタは1.24%高、アマゾンは1.10%高とそろって上昇した。アップルは0.72%高と小幅高。エヌビディアは0.77%高と小幅な上昇にとどまった。マイクロソフトは0.21%安と小幅に反落した。

トランプ大統領は1日夜21時に米国民向けに演説を行うと予告しており、イラン情勢の進展に関する重大発表が行われるとの観測から、市場参加者の注目は引き続きこの演説に向けられている。演説の内容次第では、翌2日の市場に大きな影響を及ぼす可能性がある。