イラン大統領ペゼシュキアンが一定の条件のもとで米国との戦争終結に前向きとの報道が市場を走り抜け、過売り感の強かった株式市場は全面高となった。ダウ平均は1,125ドル超の急騰を演じ、ナスダックは約4%の大幅上昇で1月以降の最高値を更新。5月以来最大の1日上昇となった。

NYダウ平均　46,341.51（前日比　+1,125.37）
ナスダック　21,590.63（前日比　+795.99）

月末を兼えた3月31日、市場を動かした主役は地政学リスクの「緩和シグナル」だった。WSJが「トランプ大統領はホルムズ海峡の再開がなくても戦争を終結させる用意がある」と報道。続いてペゼシュキアン大統領の発言が伝わると買い注文が加速し、VIX（恐怖指数）は25.25まで急低下した。ただし、イラン軍はクウェートタンカーへの攻撃を実施するなど、和平への道筋は依然不透明なままだ。

地政学緩和への期待からWTIは100ドル台前半に反落（終値101ドル付近）、直近の急騰から一服した。原油安がインフレ懸念を幾分和らげ、米10年債利回りも低下傾向（速報値4.319%）。リスクオンの流れが鮮明となり、マネーはエネルギーセクターから株式・金へシフトした。金先物は4,697ドルまで上昇し、金鉱株ETFも4%超の上昇を記録した。

テクノロジー・半導体セクターが相場をけん引した。SOX（フィラデルフィア半導体指数）は6.24%高と力強く反発。アーム・ホールディングスが10.45%高、台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング（TSMC）が6.77%高、ラム・リサーチが6.86%高と、半導体主要銘柄が軒並み大幅高となった。エヌビディアがAIインフラ投資拡大の一環として20億ドル規模の投資を発表したことも追い風となり、関連銘柄に広く買いが波及した。金融セクターも堅調で、JPモルガン・チェース（+3.66%）、ゴールドマン・サックス（+4.75%）がともに3%超の上昇。防衛・工業系ではボーイング（+5.19%）、キャタピラー（+6.14%）が大きく買われた。一方、エネルギーセクターはシェブロンが1.80%下落するなど、原油反落の影響を受けて逆行安となった。

マグニフィセントセブンは7銘柄すべてが上昇した。エヌビディアは5.61%高（174.44ドル）とセクター上昇をけん引。メタは6.66%高（572.13ドル）と中東緊張緩和を背景に大幅反発し、テスラも4.63%高（371.75ドル）と続いた。アルファベットは5.14%高（287.56ドル）、アマゾンは3.66%高（208.31ドル）、マイクロソフトは3.12%高（370.17ドル）。アップルは2.90%高（253.79ドル）と相対的に上昇幅は小幅にとどまったものの、しっかりと上昇した。

経済指標では、コンファレンスボードが発表した3月の消費者信頼感指数が91.8と、市場予想の87.5を上回った。現況指数の改善が全体を押し上げた一方、2月分の雇用動態調査（JOLTS）では求人件数・採用件数ともに低下し、労働市場の先行き懸念も意識された。

トランプ大統領はニューヨーク・ポスト紙のインタビューで、「イランとの戦争はまもなく終わるだろう。ホルムズ海峡は（当事国が）自ら開けるはずだ」と述べ、戦闘終結への自信を示した。