ミシガン大学が3月27日に発表した3月の消費者信頼感指数（確定値）は53.3と、速報値の55.5からさらに下方修正され、前月の56.6を6.0%下回った。市場予想の54.0も下回り、2025年12月以来の低水準に沈んだ。

内訳をみると、現況指数は55.8と前月比1.4%低下にとどまったが、将来に対する期待を示す期待指数は51.7と前月比8.7%の急落を記録した。現状認識よりも将来見通しへの悲観が著しく深化しており、市場では景気の先行きに対して消費者の不安が急速に高まっていると受け止められた。

急落の主因は、2月28日に始まった米国とイランの軍事衝突だ。今回調査の約3分の2は紛争開始後に回収されており、紛争前のインタビューでは信頼感の改善傾向がみられたものの、その後の9日間で改善分がすべて打ち消されたとミシガン大学は説明している。ガソリン価格の上昇と金融市場の波乱が同時進行し、中・高所得層および株式資産を持つ消費者の信頼感低下が特に大きかった。短期の景気見通しは14%急落し、向こう1年間の家計収支の期待も10%落ち込んだ。

インフレ期待の動向も金融政策上の懸念材料となっている。1年先のインフレ期待は前月の3.4%から3.8%へと0.4ポイント上昇し、上昇幅は2025年4月以来最大となった。パンデミック前の2.3〜3.0%という水準と比較しても依然として高止まりしている。一方、長期のインフレ期待は3.2%とほぼ横ばいにとどまっており、市場では消費者が現在の困難局面を長期的な現象とは捉えていない可能性を示唆するとみている。

連邦準備制度理事会（FRB）にとっては難しい判断を迫る内容だ。短期インフレ期待の急伸はインフレ再燃を示唆する一方、消費マインドの悪化は景気下押し圧力として作用する。エネルギー価格の高騰が幅広い物価に波及するか、またイラン情勢が長期化するかどうかが、今後の金融政策運営を左右する最大の焦点となる。