3月24日の米国株式市場は、イランを巡る交渉の先行き不透明感から午前に一時400ドル超の急落を見せたのち下げ幅を縮小し、ダウは小幅反落で引けた。トランプ大統領がイランとの交渉を明らかにしエネルギーインフラ攻撃を5日間延期したものの、イラン側は正式な交渉を認めず、イスラエルによる攻撃とイランの報復が継続。米軍の追加派遣計画も伝わり、停戦期待が後退した。

NYダウ平均　46,124.06（前日比　-84.41）
ナスダック　21,761.89（前日比　-184.87）

前日23日にトランプ大統領がイランとの協議進展を示唆したことで地政学リスクがいったん後退し、ダウは631ドル高で引けていた。しかし24日は一転、イラン側が交渉の事実を否定したと伝わると売りが先行。午前の取引でダウは400ドル超下落する場面があった。午後にかけては押し目買いが入り下げ幅を縮小したが、戻りは限定的だった。ナスダックはクラウド・ソフトウエア株の急落が重荷となり、184ポイント安と下げが目立った
。
イラン側が交渉を否定したことで停戦期待が剥落し、WTI原油は前日の急落から一転して92.35ドルまで反発した。原油高を受けて米10年債利回りは4.39%まで上昇し、インフレ長期化への警戒が再燃。金利上昇はAI関連のデータセンター運営コスト増大への懸念を通じて、クラウド・ソフトウエアセクターの売りを加速させた。

半導体セクターは堅調だった。SOX指数は7,872.71（前日比+99.58、+1.28%）と上昇。アプライド・マテリアルズが+3.37%、ラムリサーチが+2.37%、AMDが+1.32%、TSMCが+1.41%と幅広く買われた。クラウド・ソフトウエアセクターは大幅安となった。Anthropicのエージェント型AI新機能の発表を受け、既存ソフトウエア企業の事業基盤が脅かされるとの懸念が広がった。セールスフォースが-6.23%、オラクルが-4.69%、IBMが-3.15%と軒並み売られた。エネルギーコスト上昇によるデータセンター費用増への警戒もクラウド株の逆風となった。金融セクターは小動きで、JPモルガンが+0.85%、ゴールドマン・サックスが+0.53%とやや買われた。エネルギーではシェブロンが+0.76%と小幅高にとどまった。消費セクターではウォルマートが+1.10%と堅調だった一方、ディズニーは-1.59%と売られた。

マイクロソフトは-2.67%と大幅安。AI設備投資の膨張に対するクラウド収益の伸び悩みが引き続き嫌気され、年初来で25%超の下落となっている。Azureの成長鈍化懸念も根強い。アルファベットは-3.84%。中東情勢の緊迫化によるエネルギーコスト上昇がAIインフラ運営費を押し上げるとの見方に加え、欧州委員会によるデジタル市場法（DMA）関連の規制圧力も重荷となった。メタは-1.84%。クラウド・ソフトウエアセクター全体の売りに連れ安した。アマゾンは-1.38%。原油高によるコスト増懸念が利益率の圧迫要因として意識された。テスラは+0.57%と小幅高。エヌビディアは-0.25%、アップルは+0.05%とほぼ横ばいだった。

トランプ大統領は23日、イランとの間で「非常に良い、生産的な会話」があったと述べ、イランのエネルギーインフラへの攻撃を5日間延期するよう指示した。しかし24日にはイラン側が米国との正式な交渉を否定。イスラエルによるイラン攻撃とイランによる報復も継続しており、市場は交渉の実効性に懐疑的な姿勢を強めた。米軍の中東への追加派遣計画も伝わり、地政学リスクは高止まりしている。3月28日の延期期限が次の焦点となる。