9日の米株式市場で、ダウ工業株30種平均は小幅に続伸し、終値は前週末比20ドル20セント（0.04％）高の5万0135ドル87セントとなった。前週末に続き連日で最高値を更新したものの、上値は重く、取引時間中は下げに転じる場面も目立った。半導体株やソフトウエア株への買いが指数を支えた一方、直近の急上昇を受けた持ち高調整の売りが上値を抑えた。

市場では、代表的な暗号資産であるビットコインの下落が一服したことで、リスク回避姿勢がやや後退し、ハイテク株を買い直す動きが出たとの見方があった。ダウ平均の構成銘柄では、エヌビディア、マイクロソフト、セールスフォースが上昇し、指数を押し上げた。

一方で、ダウ平均は一時270ドルあまり下落した。前週末に1200ドル超の大幅高となり、初めて5万ドル台に乗せた後だけに、短期的な利益確定売りが出やすかった。また、9日にブルームバーグ通信が「中国当局が中国の銀行に対し、米国債の保有を抑制するよう勧告している」と報じたことも、投資家のリスク回避姿勢を強めたとの指摘があった。

ダウ平均の構成銘柄以外では、オラクルが9.6％高と大幅に上昇した。米投資銀行DAダビッドソンが投資判断を引き上げたことが材料視された。そのほか、ダウ構成銘柄ではシスコシステムズ、ゴールドマン・サックス、キャタピラーが上昇した半面、アムジェン、メルク、トラベラーズは下落した。

ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は続伸し、前週末比207.457ポイント（0.90％）高の2万3238.670で取引を終えた。半導体のブロードコムや、データ分析プラットフォームを手がけるパランティア・テクノロジーズなどが買われ、指数の上昇を主導した。

全体としては、最高値圏での推移が続く中、押し目買いと持ち高調整の売りが交錯する展開となった。市場では、ハイテク・半導体株への選別的な資金流入が続く一方、地政学リスクや米国債を巡る報道への警戒感が残っており、指数全体では神経質な値動きが続くとの見方が多い。