1月5日の米国株式市場は主要3指数がそろって上昇し、ダウ工業株30種平均は約595ドル高と大幅高となり、終値で史上最高値を更新した。S&P500指数、ナスダック総合指数もそろってプラス圏で引け、年初の市場は強いリスク選好姿勢で始動した。

相場を主導したのはエネルギー株と金融株だ。中南米を巡る地政学リスクの高まりを背景に原油価格が上昇し、メジャー系石油株が軒並み買われた。これに加え、米長期金利が低下基調を示したことで、銀行株や保険株など金融セクターにも資金が流入し、ダウ平均の押し上げに寄与した。

ハイテク株も底堅く、生成AI関連や半導体株に押し目買いが入った。ナスダック市場では大型グロース株への資金回帰が見られ、指数全体を下支えした。債券市場では米10年債利回りが低下し、ドル安が進行したことで、株式などリスク資産への選好が強まった形だ。

市場では今週発表される米雇用統計をはじめとする主要経済指標が、FRBの金融政策見通しを左右するとの見方が強い。足元ではインフレの沈静化期待が根強く、年内の利下げ観測が株式市場を支える構図となっている。

年初から主要指数がそろって堅調なスタートを切ったことで、市場では「2026年相場は高値圏での持続的なリスク選好が続く可能性がある」との見方も浮上している。もっとも、地政学リスクや経済指標の結果次第ではボラティリティが高まる局面も想定され、引き続き慎重な見極めが求められる局面だ。