（7912）大日本印刷は、2026〜2028年度に向けて半導体関連や先端素材分野を中心に、積極的な成長投資を継続する方針だ。2023〜2025年度にかけてはフォトマスクや有機ELディスプレイ用メタルマスクなどで大規模な設備投資を実施し、生産能力を2022年度比で120％まで拡大した。2026年度以降も、EUV（極端紫外線）リソグラフィ用マスクやナノインプリント技術など最先端領域への開発投資を強化し、2027年度には新製品の量産開始を計画している。

同社は、エレクトロニクス部門を成長ドライバーと位置付け、フォトマスク分野での積極的な投資を継続する。海外勢との競争が激化する中、マルチビーム描画装置やEUVマスク検査装置の増設を進め、顧客ニーズに応える高付加価値提案を強化する方針だ。

最新の2026年3月期連結業績予想では、売上高1兆5,000億円（前期比2.9％増）、営業利益940億円（同0.4％増）、経常利益1,050億円（同9.4％減）、最終利益900億円（同18.7％減）を見込む。前期までの増収基調は維持するが、利益面では減益となる見通しだ。