28日の米国株式市場では、NYダウ平均が50,644.28ドルと前日比182.60ドル（+0.36%）上昇した。一方で、ナスダック総合は26,674.73と前日比18.55ポイント（+0.07%）の小幅な上昇にとどまった。市場では、一般消費財セクターが+1.76%と大きく上昇し、全体をけん引する形となった。生活必需品（+1.14%）や通信（+0.61%）セクターも好調であったが、ハイテク（-0.38%）や金融（-0.83%）が足を引っ張る結果となった。

この日の市場テーマとしては、一般消費財株が優位に立つ中で、指数の動きはまちまちであった。マグニフィセント・セブンでは、メタが+3.74%、アマゾンが+2.47%、テスラが+1.56%といった具合に上昇したが、マイクロソフト（-0.81%）やエヌビディア（-1.05%）は下落した。特に、半導体関連ではSOX指数が-1.36%と低迷しており、BroadcomやVMwareに関する懸念が影響した可能性がある。

市場では、米国とイランの和平交渉が進展し、ドルが弱含んだことも背景にあると考えられる。また、AI関連の動きが活発化する中、Micronが1兆ドルクラブに加入したニュースも、メモリチップ市場に対する期待感を高めた。一方で、エネルギーセクターは-1.49%と大きく下落し、これは原油価格が前日比で-4.31%と大幅に下落したことが影響したとみられる。このように、各セクター間での明暗が分かれた一日となった。