日本郵船（9101）が2026年3月期の連結決算を発表した。売上高は前期比6.4%減の2兆4,236億円、営業利益は同34.3%減の1,386億円、経常利益は同57.0%減の2,111億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同55.7%減の2,117億円となり、主要指標が軒並み大幅な落ち込みとなった。

業績悪化の最大の要因は定期船事業の急減益だ。持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS（ONE社）が属するコンテナ船市況は、新造船竣工による船舶供給量の増加に加え、関税政策や中東情勢を背景に不安定な推移をたどり、前期から大きく下落した。これに伴いONE社からの持分法による投資利益は190億円にとどまり、前期の2,934億円から激減したことが経常利益を大幅に押し下げた。

一方、明るい材料もあった。エネルギー事業は前期比増収増益となり、経常利益は544億円を計上した。VLCC（大型原油タンカー）は大西洋域での貨物需要拡大や中東情勢の緊迫を背景に市況が上昇し、VLGC（大型LPGタンカー）も長距離輸送の増加で船腹需給が引き締まった。LNG船は中長期契約による安定収益が続いた。

来期（2027年3月期）の業績予想は、売上高2兆6,050億円（7.5%増）、営業利益1,450億円（4.6%増）、経常利益1,850億円（12.4%減）、純利益1,950億円（7.9%減）を見込む。コンテナ船部門では喜望峰ルートの迂回継続による費用増加を想定し、利益水準の低下を見込む一方、エネルギー事業や物流事業の一定の回復を織り込んでいる。

配当は当期の年間配当金が1株あたり230円（普通配当205円＋創業140周年記念配当25円）となった。来期は年間200円を予定しており、記念配当の剥落分が響く形で実質的な減配となる。なお、総額約1,500億円の自己株取得は2026年4月末までに完了している。