コンファレンス・ボードが3月31日に発表した3月の米消費者信頼感指数は、前月比0.8ポイント上昇の91.8（1985年＝100）となった。市場予想の88.0を上回る結果で、今年に入ってからの最高水準を更新した。2月の確報値は91.0（速報値91.2から小幅下方修正）だった。

指数の内訳を見ると、現在の景況感を示す現況指数は4.6ポイント上昇して123.3となり、雇用・景気に対する現状評価が改善した。一方、6カ月先の景気・雇用・所得見通しを反映する期待指数は1.7ポイント低下して70.9にとどまった。期待指数は80を下回ると歴史的に1年以内の景気後退を示唆するとされており、2025年2月以降この水準を継続して下回っている。

注目すべきは、消費者の将来インフレ期待の急上昇だ。12カ月先インフレ期待は平均・中央値ともに3月に急伸し、2025年8月以来の高水準に達した。12カ月以内に金利が上昇すると答えた消費者の割合は、2月の34.9%から42.4%へと大幅に跳ね上がった。

背景には二つの要因がある。米・イスラエルによる対イラン軍事作戦の影響で国際原油価格が50%超急騰し、全米平均ガソリン価格が3年ぶりに1ガロン4ドルを突破した。加えて、関税の転嫁コストも依然として家計を圧迫しており、消費者の自由記述回答でも物価・生活費への懸念が最多を占めた。

消費行動の面では、自動車購入計画が中古車優先で小幅改善した一方、住宅購入見通しは新築・既存住宅ともに低下した。サービス支出についても、フィットネスや娯楽など一部を除き、多くのカテゴリーで今後6カ月の支出予定が減少方向にシフトした。

市場では、今回の結果を「表面上の改善」と慎重に捉える見方が強い。ヘッドライン指数こそ小幅上昇したものの、期待指数の長期低迷と急激なインフレ期待の上昇は、消費の先行き鈍化を示唆する。過去の景気後退入り時点における消費者信頼感指数の平均は101.9とされており、現行の91.8はこの基準を大きく下回る水準が続いている。

FRBにとっては難しい局面だ。消費者のインフレ期待が高止まりする中で利下げを急げばインフレ再燃リスクを高め、引き締め継続なら景気減速圧力が増す。4月2日に予定されるトランプ政権の「相互関税」発動後の物価動向と、4月以降の消費者信頼感の推移が、次の利下げ時期を左右する重要な手がかりになる。