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【米国株式市況】中東協議期待でダウ小反発、半導体安がナスダックの重荷に
イランとの核協議進展報道がダウを下支えする一方、半導体株の売りが続きナスダックは続落した。ダウは前日比49.50ドル高の45,216.14ドルで引け、3日ぶりの小反発。ナスダックは153.72ポイント安の20,794.64で4日続落となった。
NYダウ平均 45,216.14（前日比 +49.50）
ナスダック 20,794.64（前日比 −153.72）
市場全体を俯瞰すると、指数はまちまちの展開となった。トランプ大統領が30日朝のSNS投稿でイランとの本格的な協議を進めていると明かしたことで、中東情勢の悪化にひとまず歯止めがかかるとの見方が広がり、ダウは下値を拾われた。一方で、ウォール・ストリート・ジャーナルやワシントン・ポストが報じたイランへの軍事作戦準備の報道が根強く意識され、不透明感からリスク資産への買いには慎重姿勢が続いた。
地政学リスクの構造的な連鎖は依然として続いている。イランをめぐる軍事的緊張がWTI原油を104.83ドル（速報値）の高水準に押し上げ、供給懸念がエネルギーコストを通じたインフレ圧力として意識された。米10年債利回りは4.348%（速報値）と高止まりを維持し、成長株の割引率を押し上げる形でナスダックへの売り圧力となった。ドル円は159.69円と円安水準が続いた。
半導体セクターの下落が特に目立った。SOXは7,142.32と前日比315.35ポイントの下落を記録。台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング（TSMC）が3.13%安、アーム・ホールディングスが4.97%安、アプライド・マテリアルズが4.16%安、ラム・リサーチが5.43%安と半導体製造装置・設計株が軒並み売られた。AMDも2.94%安、ブロードコムが2.41%安と主要半導体株も軒なみ下落した。シスコシステムズは3.60%安と通信機器セクターも連れ安となった。
エネルギーセクターはシェブロンが0.20%安と小幅な値動きにとどまり、原油高の恩恵を直接的に受けた形にはならなかった。キャタピラーが4.02%安と工業株の下落も目立ち、地政学リスクへの先行き不安が景気敏感株全般に重くのしかかった。消費関連ではウォルト・ディズニーが2.05%高、セールスフォースが3.19%高と堅調な銘柄もあり、内需系やソフトウェア系には逃避買いの一面も見られた。
マグニフィセントセブンは総じて軟調だった。エヌビディアは1.40%安の165.17ドルと売りが続いた。テスラは1.81%安の355.28ドル。前営業日引け後に発表されたQ1決算は市場の注目を集めたが、中東リスクを背景にした地合いの悪さが売り材料を増幅した格好となった。メタは同日の決算発表に期待感もあり2.02%高の536.38ドルと逆行高。アップルは0.87%安、アルファベットは0.30%安と小幅な下落にとどまった。マイクロソフト、アマゾンはいずれも小幅高で引けた。
要人発言面では、トランプ大統領が自身のSNSで軍事作戦終結を目的にイランとの本格協議を進めていることを明かしたことが市場に安心感を与えた半面、ウォール・ストリート・ジャーナルが米国によるイランからのウラン回収を目的とした軍事作戦の検討を報じ、ワシントン・ポストが国防総省のイラン地上作戦準備を伝えたことで、市場の不透明感は払拭されなかった。
NYダウ平均 45,216.14（前日比 +49.50）
ナスダック 20,794.64（前日比 −153.72）
市場全体を俯瞰すると、指数はまちまちの展開となった。トランプ大統領が30日朝のSNS投稿でイランとの本格的な協議を進めていると明かしたことで、中東情勢の悪化にひとまず歯止めがかかるとの見方が広がり、ダウは下値を拾われた。一方で、ウォール・ストリート・ジャーナルやワシントン・ポストが報じたイランへの軍事作戦準備の報道が根強く意識され、不透明感からリスク資産への買いには慎重姿勢が続いた。
地政学リスクの構造的な連鎖は依然として続いている。イランをめぐる軍事的緊張がWTI原油を104.83ドル（速報値）の高水準に押し上げ、供給懸念がエネルギーコストを通じたインフレ圧力として意識された。米10年債利回りは4.348%（速報値）と高止まりを維持し、成長株の割引率を押し上げる形でナスダックへの売り圧力となった。ドル円は159.69円と円安水準が続いた。
半導体セクターの下落が特に目立った。SOXは7,142.32と前日比315.35ポイントの下落を記録。台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング（TSMC）が3.13%安、アーム・ホールディングスが4.97%安、アプライド・マテリアルズが4.16%安、ラム・リサーチが5.43%安と半導体製造装置・設計株が軒並み売られた。AMDも2.94%安、ブロードコムが2.41%安と主要半導体株も軒なみ下落した。シスコシステムズは3.60%安と通信機器セクターも連れ安となった。
エネルギーセクターはシェブロンが0.20%安と小幅な値動きにとどまり、原油高の恩恵を直接的に受けた形にはならなかった。キャタピラーが4.02%安と工業株の下落も目立ち、地政学リスクへの先行き不安が景気敏感株全般に重くのしかかった。消費関連ではウォルト・ディズニーが2.05%高、セールスフォースが3.19%高と堅調な銘柄もあり、内需系やソフトウェア系には逃避買いの一面も見られた。
マグニフィセントセブンは総じて軟調だった。エヌビディアは1.40%安の165.17ドルと売りが続いた。テスラは1.81%安の355.28ドル。前営業日引け後に発表されたQ1決算は市場の注目を集めたが、中東リスクを背景にした地合いの悪さが売り材料を増幅した格好となった。メタは同日の決算発表に期待感もあり2.02%高の536.38ドルと逆行高。アップルは0.87%安、アルファベットは0.30%安と小幅な下落にとどまった。マイクロソフト、アマゾンはいずれも小幅高で引けた。
要人発言面では、トランプ大統領が自身のSNSで軍事作戦終結を目的にイランとの本格協議を進めていることを明かしたことが市場に安心感を与えた半面、ウォール・ストリート・ジャーナルが米国によるイランからのウラン回収を目的とした軍事作戦の検討を報じ、ワシントン・ポストが国防総省のイラン地上作戦準備を伝えたことで、市場の不透明感は払拭されなかった。