前日18日の東京株式市場は大きく反発した。日経平均株価の終値は前日比1539円01銭（2.87%）高の5万5239円40銭と、5営業日ぶりに買い戻しが入り、5万5000円台を1週間ぶりに回復した。中東情勢に端を発した原油急騰への過度な警戒感が和らぎ、海外短期筋による買い戻しが相場を支えた。アドバンテストや東京エレクトロンなどの半導体関連株が牽引し、東証プライムの値上がり銘柄数は1499に達する全面高の展開だった。

　しかし19日の市場は一転して下落圧力が意識される。米連邦準備理事会（FRB）は18日（米国時間）に開いたFOMCで政策金利（FF金利）を3.5〜3.75%で据え置くことを2会合連続で決定。中東情勢に伴う原油高騰を背景に物価見通しを上方修正し、年内の追加利下げ中央値は1回を維持した。パウエル議長が原油高への強い懸念を示したことで早期利下げ期待が後退し、米株式市場は大幅安となった。これを受けてシカゴ市場の日経平均先物（6月物）は640円安の5万3465円で終え、19日の東京市場は売りが先行する波乱含みのスタートが予想される。

　注目点として、19日に予定されている日米首脳会談が挙げられる。日本政府が米国産原油の輸入拡大を提案する方針と伝わっており、会談の内容次第では関係改善への期待が市場心理を下支えする可能性がある。また、前日の急反発によって発生した上放れの動きが一夜にして押し戻される展開は、酒田五法における「三空」に近い位置づけとなりえる点にも注意が必要だ。市場では戻り売り圧力が強まりやすく、反発の持続性に懐疑的な見方が広がっている。

　当面の日経平均は5万3000〜5万5000円圏でのもみ合いが中心シナリオとなる。原油相場の落ち着きと日米首脳会談の成果が確認されれば5万5000円台の定着が視野に入るが、FOMC後の米国株安の余波が続くようであれば5万3000円台への押し下げリスクも排除できない。本日は相場の方向性を見定めるうえで重要な1日となりそうだ。