（6501）日立製作所は、米エヌビディアの最新GPU「HGX B200」を日米欧で導入し、AI（人工知能）開発基盤を刷新する。鉄道や送配電設備などの保守運用を支援するAIソリューション「HMAX」シリーズを中心に、生成AIを活用したインフラ高度化を急ぐ。2024年に発表したエヌビディアとの協業をさらに発展させ、最新GPUサーバーと「NVIDIA AI Enterprise」など開発ツール群を組み合わせ、データ解析の効率を大幅に高める構えだ。

日立はこれまで旧世代のGPUサーバーを利用してきたが、最新環境への移行により開発速度と処理能力を飛躍的に向上させる。AIによる鉄道の異常検知や送電網の自動制御、工場の予知保全など、社会インフラ全体のDX（デジタルトランスフォーメーション）を進める狙いがある。市場では「AI×社会インフラ」という独自領域を強化する日立の動きを中長期成長の布石とみる声が広がっている。

業績面では、2025年3月期（前期）は売上高9兆7,833億円、営業利益9,716億円、純利益6,157億円だった。2026年3月期は売上高10兆1,000億円、営業利益1兆500億円、純利益7,100億円を予想しており、前期比で増収増益を見込む。デジタルシステム事業や社会インフラ関連が収益をけん引する見通しだ。

1株当たり配当は前期43円から46円へ増配を予定。堅調な利益成長と財務基盤の強さを背景に、株主還元姿勢を維持する。