アップル（AAPL）の2026年第2四半期決算は、売上高1112億ドル（前年同期比17％増）、営業利益358.9億ドル、純利益295.8億ドル、希薄化後EPSは2.01ドル（前年同期比22％増）と大幅な増収増益を達成した。特にiPhone売上は569.9億ドルと過去最高を記録し、サービス部門も309.8億ドルで過去最高を更新。営業利益率は約32.3％と前年同期から改善し、キャッシュフローも280億ドル超と堅調だった。地域別では全セグメントで二桁成長を示し、製品ラインナップの強化が寄与した。

ガイダンスでは、同社は引き続きiPhone 17シリーズの強い需要とM4チップ搭載iPad Air、MacBook Neoの好調な販売を見込む。また、サービス収益の拡大を成長の柱と位置づけ、研究開発費の増加も新技術・製品投入のための先行投資と説明。株主還元策として配当を4％増額し、最大1000億ドルの自社株買い枠を新たに承認している。これらはクラウドやAI関連のサービス強化を背景に、中長期の成長期待を支える内容だ。

今回の決算とガイダンスは、iPhoneの堅調な販売とサービス収益の拡大が収益基盤を強化していることを示し、投資家にとっては買い材料となる可能性が高い。特に利益率の改善とキャッシュフローの増加は財務健全性の向上を示す。一方で、研究開発費の増加は短期的なコスト圧迫要因となるため、成長投資の成果が今後の株価評価に影響を与えるだろう。総じて、アップルの決算は成長性と収益性の両面で期待を裏付ける内容であり、評価見直しの契機となると考えられる。