フィラデルフィア連銀が発表した3月の製造業景況感指数は18.1と、前月の16.3から上昇し、3カ月連続の改善となった。市場予想を上回る結果で、米国製造業の底堅さを改めて示した形だ。

新規受注指数は3ポイント低下して8.6となったものの、プラス圏を維持した。一方、出荷指数は22ポイントの大幅上昇で22.2となり、2025年1月以来の高水準を記録した。回答企業のうち40％超が出荷増加を報告しており、前月の22％から大きく増加した。在庫指数も2ポイント小幅上昇し1.4となった。

雇用環境については、全体として横ばい推移が続いているものの、雇用指数は2ポイント上昇しプラス0.8と正値圏に回帰した。回答企業の74％超が雇用水準に変化なしと答える一方、増加報告は約13％、減少報告は約12％だった。平均労働時間指数は14ポイント急上昇してプラス2.8に転じ、労働需要の持ち直しを示唆している。

価格面では、仕入れ価格・販売価格の両指数がともに前月の低下から反転上昇した。関税政策をめぐる不確実性が高まるなか、コスト転嫁圧力が再び強まる可能性があり、市場ではインフレ再加速リスクへの警戒感が高まっている。

今後6カ月の先行き見通しについては、回答企業の多くが引き続き拡大を予想しており、製造業のセンチメント自体は依然として良好だ。ただし、新規受注の伸びが鈍化している点は注意を要する。受注の勢いが出荷の高水準に追いつかない状態が続けば、今後数カ月で生産活動が頭打ちとなるリスクも意識される。

連邦準備制度理事会（FRB）にとっては、製造業が拡大基調を維持しつつ価格圧力が再燃するという、利下げに踏み切りにくい状況が続く。市場では年内の利下げ回数見通しが引き続き少ない方向で修正されており、長期金利の高止まりが株式市場の上値を抑える構図は変わらない。次回4月調査での受注・価格動向が、FRBの政策判断を占ううえで重要な注目点となる。