エヌビディアのジェンセン・ファン最高経営責任者は3月16日、米カリフォルニア州サンノゼで開催した年次開発者会議GTC 2026の基調講演に立ち、ブラックウェルおよびベラ・ルービン世代のAIチップに対する累計受注が2027年末までに1兆ドルを超えるとの見通しを示した。前年10月時点では2026年末までに5000億ドルと述べていたが、わずか半年でその数字を倍増させた格好だ。アームの株価は翌17日に上昇し、この発言が直接の追い風になったとみることができる。

上昇の因果関係を読み解く鍵は、エヌビディアのCPU戦略にある。同社が今回正式に発表したベラCPUは、Armv9.2アーキテクチャをベースとした88コアのカスタム設計で、アームのIPライセンスに基づいて製造される。GTC 2026でエヌビディアが正式に投入したベラサーバーCPUは、独自開発した88コアの「オリンパス」アーキテクチャを採用し、エージェンティックAIワークロード向けとして設計された初のプロセッサと位置づけられている。 Abit市場がこの発表をアームにとっての吉報とみた理由はシンプルだ。エヌビディアがデータセンターCPUの独自展開を本格化させるほど、Arm ISA（命令セットアーキテクチャ）のロイヤリティ収入が積み上がるためだ。

エヌビディアはCPU設計においてArmアーキテクチャを採用しており、インテルやAMDが主力とするx86とは異なる設計思想に立脚している。 CNBCアームのビジネスモデルは、チップが1個出荷されるたびにロイヤリティが発生するストック型の収益構造を持つ。AIデータセンター向けCPUが急拡大する局面では、ハイパースケーラー各社がArmベースのカスタムCPU（アマゾンのグラビトン、グーグルのアクシオン、マイクロソフトのコバルトなど）を積極展開しており、アームのロイヤリティ単価が高いv9世代への移行が加速する構図にある。バンク・オブ・アメリカは、CPUの市場規模が2025年の270億ドルから2030年には600億ドルへと倍増以上に拡大すると予測している。

一方で、構造的な懸念材料も外せない。エヌビディアは2026年2月にアーム株の全保有分（約110万株、時価約1億4000万ドル相当）を売却済みで、エクイティ面でのつながりは消えた。また、アームのライセンスモデルはエヌビディアが株を保有するかどうかに依存しないが、近年の業績ではEPSの伸びが鈍化しており、ウォール街はFY2027（2026年4月開始）の23%成長という期待で株を買い支えている側面が強い。足元の株価はアナリスト目標株価（平均160ドル前後）を依然として下回る水準にある。

市場の焦点は3月24日に予定される「Arm Everywhere」イベントに移る。データセンターCPUでのハイパースケーラーシェア獲得状況と、v9移行に伴うロイヤリティ単価の改善が確認できれば、株価の再評価に向けた材料が整う。ファン氏の1兆ドル発言は、AIインフラの地殻変動を改めて示したが、その恩恵をアームが着実に収益化できるかは次の決算で問われることになる。