米ISMサービス業指数の大幅改善とADP雇用統計の上振れが最大の市場変動要因となり、米景気の底堅さが再確認されたことが株式市場の買い材料となった。中東情勢を巡る緊張は残るものの、イラン情報機関が米国と接触していたとの報道が伝わり、地政学リスクの緩和期待も市場心理を支えた。

NYダウ平均　48,739.41（＋238.14）
ナスダック　22,807.48（＋290.79）

米国時間3月4日の米株式市場は反発した。前日までの地政学リスクを背景とする売りが一巡し、米経済指標の強さを手掛かりに買い戻しが優勢となった。

米サプライマネジメント協会（ISM）が発表した2月のサービス業景況感指数は56.1となり、市場予想の53.5を大きく上回った。1月の53.8からも改善し、2022年7月以来の高水準である。サービス部門の活動拡大が明確となり、米経済の減速懸念が後退した。

さらに、ADPが発表した2月の民間雇用者数は前月比6万3000人増となり、市場予想の4万8000人増を上回った。雇用環境の底堅さが示されたことで、景気後退への警戒感が和らぎ、株式市場の買い材料となった。

マクロ面では米10年債利回りが4.09％へ上昇した。景気の強さを背景に金利は上昇したが、株式市場では景気拡大シナリオが優勢となり、株価への悪影響は限定的だった。

セクターでは半導体が大きく反発した。フィラデルフィア半導体指数（SOX）は＋1.93％。前日急落していたAI関連銘柄に買い戻しが入り、ナスダックを押し上げた。エヌビディアも反発し、AI投資テーマの強さが再確認された。

クラウド・AI関連ではマイクロソフトが上昇し、ナスダックの上昇を主導した。一方で、エネルギー市場ではWTI原油が75ドル台で推移し、中東情勢への警戒は完全には解消していない。

ダウ構成銘柄ではIBMが前日に続き堅調に推移し、指数の上昇に寄与した。一方で、前日に大きく売られた景気敏感株には買い戻しが入り、キャタピラーなど工業株の下落圧力は緩和された。

今回の上昇は単なる反発ではなく、米経済の強さを再確認する形の上昇といえる。

構造的には
・サービス業拡大
・雇用堅調
・AI投資テーマ継続

という三つの要因が株式市場を支えている。

もっとも、米10年債利回りは上昇しており、金融引き締めの長期化観測は残る。加えて中東情勢は依然として不透明であり、エネルギー価格次第では市場のボラティリティが再び高まる可能性もある。

市場の焦点は今後、週後半に発表される米雇用統計（非農業部門雇用者数）に移る。雇用の強さが確認されれば景気拡大シナリオが強まり、株式市場の上昇トレンドが維持されるかが注目される。