2026年2月のミシガン大学消費者信頼感指数（確定値）は56.6となり、前月の56.4から0.4％の小幅上昇にとどまった。前年同月の64.7からは12.5％低下しており、消費者マインドは依然として弱い水準にある。

内訳では、現況指数が56.6と前月比2.2％上昇した一方、期待指数は56.6と前月から0.7％低下した。総じて各構成指数の動きは限定的で、消費者は前月と比べて経済環境に大きな変化を感じていない。

調査では、約46％の回答者が高い物価が家計を圧迫していると自発的に言及した。こうした回答割合は7カ月連続で40％を超えている。指数水準は1年前と比べ約13％低く、2025年1月と比べても約21％下回る。

属性別では差がみられた。株式保有世帯や高所得・大卒層では指数が改善した一方、非保有世帯や低所得・非大卒層では悪化した。資産価格や所得見通しの差が心理に反映されている。

インフレ期待は改善した。1年先の期待インフレ率は4.0％から3.4％へ低下し、2025年1月以来の低水準となった。ただし、コロナ前の2.3～3.0％レンジを依然上回る。長期（5年先）のインフレ期待は3.3％で横ばいだった。

総じて、消費者心理は低迷したまま横ばい圏で推移している。インフレ期待の低下は前向き材料だが、物価高への不満は根強い。今後の消費動向は、実質所得の改善と物価の落ち着きが鍵を握る局面だ。