消費者物価指数（CPI）が予想より鈍化し、米長期金利が低下したことで利下げ期待が再燃した一方、人工知能（AI）を巡る懸念が依然としてハイテク株の重荷となったことがこの日の最大の変動要因だ。

NYダウ平均　49,500.93（＋48.95）
ナスダック　22,546.67（－50.48）

米国時間2月13日の株式市場は、主要指数がまちまちな動きとなった。ダウ平均は前日比で小幅に反発し、3日ぶりにプラスで引けたが、ナスダックは4日続落となりハイテク株の重さが再び意識された。投資家の間では、インフレ鈍化を受けた利下げ期待と、AI投資の収益性や構造変化への警戒感がせめぎ合う展開となった。

セクター別を見ると、公益株や不動産株などディフェンシブ性の高い分野が相対的に堅調に推移し、ダウ平均の支えとなった。金利低下はこれらセクターにとって追い風となる一方、ナスダック構成の情報技術や通信サービスといった成長株には売りが優勢だった。

代表的な個別株では、AI関連の値動きが鮮明だった。例えば、AI関連の投資負担が意識される中、特定の半導体やクラウド銘柄の一部は売り圧力が強まり、ナスダックの下落につながった。一方で、インフラ関連や伝統的ディフェンシブ株には押し目買いが入る局面が散見された。

この日は、1月の米消費者物価指数（CPI）が予想よりも鈍化して発表されたことが市場心理を改善した。物価上昇率の鈍化は利下げ余地の大きさを示す可能性があり、米国債利回りが低下。これを受けて一部投資家の間では年内利下げ開始期待が再浮上した。ただし、依然としてインフレの持続性や成長鈍化リスクへの警戒感は残る。

連邦準備制度理事会（FRB）の高官や大統領から新たな市場に影響を与える発言は確認されていないが、CPIデータをきっかけとして市場は金融政策観の変化を探る動きを強めている。

ダウ構成銘柄では、BP（ブリティッシュ・ペトロリアム）が前日比で上昇して指数へのプラス寄与が大きかった。同社株はエネルギー価格と金融市場のセンチメント改善を背景に堅調に推移し、ダウ平均の反発を支えた。他方、ナスダックでは通信・技術関連の一部銘柄が下落し、指数を押し下げた。

総じて2月13日の米国株式市場は、インフレ鈍化を背景とした利下げ期待と、AI関連懸念によるハイテク株売りという相反する力が交錯する展開だった。今後は発表が控える経済指標や企業決算が、金融政策と成長見通しにさらなる影響を与える可能性が高い。