（8035）東京エレクトロンは31日、2026年3月期の連結純利益が前期比10％減の4880億円になる見通しだと発表した。従来予想から440億円上方修正し、減益幅を縮小した。人工知能（AI）向け半導体の需要拡大を背景に、製造装置の販売が想定を上回っていることが寄与した。25年10月には政策保有株の一部を売却し、特別利益372億円を計上したことも押し上げ要因となる。

売上高は前期比2％減の2兆3800億円、営業利益は16％減の5860億円を見込む。いずれも従来予想から上方修正され、修正後の純利益見通しは市場予想（QUICKコンセンサス4692億円）を上回った。4〜9月期（中間期）の実績では、売上高1兆1796億円（前年同期比5.2％増）、営業利益3031億円（同3.4％減）、純利益2416億円（同0.9％減）となり、堅調な推移を維持した。

配当も修正し、期末を269円（従来264円）へ引き上げ、年間配当は533円とした。前期の592円からは減配となるが、依然として高水準の株主還元を維持する。自己資本比率は74.4％と財務基盤は強固だ。

AI関連投資の拡大により、半導体製造装置需要は底堅く推移しており、同社も先端露光・成膜装置の受注が増えている。為替や在庫調整の影響が残るものの、通期では安定した収益確保が見込まれる。

AIサイクルの中核銘柄としての地位が明確。減益見通しながらも上方修正と高水準配当は評価できる。中長期的にはEUV向け装置・成膜技術の強みを生かし、業界平均を上回る成長が期待される。短期調整局面は押し目買いの好機とみる。