（9602）東宝は2026年2月期第2四半期決算（2025年3〜8月）を発表し、営業収入1,916億円（前年同期比17.1％増）、営業利益411億円（同0.6％増）、経常利益421億円（同6.1％増）、純利益334億円（同26.3％増）と増収増益を確保した。「鬼滅の刃」「国宝」の記録的ヒットにより映画事業が大幅に伸び、帝国劇場の休館影響や「ゴジラ-1.0」配信権収入の剥落を吸収した。

セグメント別では、映画事業が売上1,037億円（同24％増）、営業利益231億円（同13％増）と牽引。IP・アニメ事業も「呪術廻戦」「ハイキュー!!」など配信・ライセンス収入が堅調で、海外売上比率は37％に拡大した。不動産事業も堅調で営業利益は105億円（同18％増）を計上した。

通期業績予想は営業収入を3,000億円→3,600億円、営業利益を570億円→650億円へ上方修正した。映画事業の上振れに加え、演劇・不動産の好調が寄与し、最終利益は475億円（前期比9％増）を見込む。

株主還元では、年間配当を85円（中間42.5円、期末42.5円）とし、連結配当性向35％以上を維持。加えて、10月16日〜11月13日を買付期間とする自己株式公開買付（TOB）を実施する。買付上限は200万株（発行済の1.18％）、総額175億円、1株当たり8,782円で、主要株主エイチ・ツー・オーリテイリングから170万株の応募を予定する。資金は全額自己資金で賄い、取得後の財務安全性も十分に確保できるとしている。

東宝グループは、映画・アニメ事業の海外展開を加速し、2026年以降に「キングダム」「ブルーロック」「ゴジラ新作」など大型作品を投入予定。戦略的な資本政策を進め、ROE・EPS向上を目指す構えだ。

映画・アニメ分野のIP展開力は盤石で、安定した不動産収益も下支えする。一方で、2025年の興行収入がピーク水準に近く、株価はすでに上方修正を織り込む水準。自己株TOB価格（8,782円）は市場価格に対し約10％ディスカウントで、株価下支え効果は限定的とみられる。短期的には利益確定優先、長期では安定成長銘柄として中立評価が妥当だ。