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    半導体製造装置トップ10に日本企業4社がランクイン、データセンター需要で復調
    新型コロナ感染症対策でテレワークが拡がり、データセンターのサーバー需要増加で半導体が復調している。SEMI(国際半導体製造装置材料協会)は、2019年12月10日に、半導体装置製造装置販売額が20年は前年比5.5%増の608億ドルに回復し、21年には9.8%増の668億ドル(約7兆2000億円)に増加するとの見通しを発表していた。


    世界の半導体製造装置トップ10
    1.アプライド マテリアルズ
    2.ASML
    3.東京エレクトロン
    4.ラムリサーチ
    5.KLA

    6.アドバンテスト
    7.SCREEN HD
    8.テラダイン
    9.日立ハイテクノロジーズ
    10.ASM

    トップ10には日本企業4社がランクインし、ニコンやダイフクも上位に名を連ねる。ランキングにはないが、米エヌビディアの2ー4月の売上は39%増の30億8000万ドルで、巣ごもり需要によるゲーム半導体や、データセンター向けの需要が急拡大している。インテルの1-3月純利益は42%増の56億6100万ドルと過去最高で、やはりデータセンターのサーバー向けCPUの売上が4割増となっている。

    IT大手は4月以降も大型投資を継続する見通しで、スマホの需要減少を補完する。ファーウェイに対する輸出規制の拡大など、米中貿易摩擦は火種となるが、新型コロナテレワークという「新常態」を拡大させ、巣ごもり消費も予想以上となった。昨年から半導体関連はまずロジック系が回復、続いてメモリー系が回復と言われてきたが、DRAMのスポット価格上昇がみられており、5Gスマホ向けの調達を拡大している可能性がある。半導体関連株の上昇第二波に期待したい。

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