株テーマ:EV・HVの関連銘柄

電気をエネルギーとし、モーターを動力源として走行する電気自動車(EV)。電動車とも呼ばれる。内燃機関を持たないことから、走行中に二酸化炭素や排気ガスを排出しない。排ガスによる大気汚染問題や地球温暖化対策への関心の高まりを背景に、EVが注目を集めている。

英国は2035年までに、フランスは2040年までにガソリン車やディーゼル車の販売を全面的に禁止すると発表。排ガスによる都市部での深刻な大気汚染問題や地球温暖化に対応するのが狙いで、電気自動車(EV)の普及を促すことで関連技術の開発を後押しする。

中国は2025年にEVやPHVなど中国の新エネルギー車の新車に占める割合を20%から25%に引き上げる計画だったが、2035年までにガソリン車を全廃し、50%をEV(電気自動車)、50%をHV(ハイブリッド車)に置き換えることとなった。プリウスなどを販売するトヨタ自動車やホンダには有利と見られる。

ドイツでも2030年までにガソリン車などの販売を禁止する決議が国会で採択。オランダやノルウェーでも2025年以降の販売禁止を検討する動きがある。また、世界最大の自動車市場である中国も、ガソリン車やディーゼル車の製造・販売を禁止する方針を示し、今後導入時期を検討することから、EV普及に拍車がかかる。さらに、米国でもカリフォルニア州が2035年までに州内で販売される全ての新車を排ガスを出さないゼロエミッション車にするよう義務付けると発表した。車載モーター市場は、自動車の電動化から2030年に6兆円に倍増するとみられている。

欧州は2021年にCO2排出量を2割以上削減することを義務付ける新規制が適用になる。

IHSマークイットによると、EVの世界市場は2019年の約200万台から2030年は約1400万台となる見通し。

トヨタ自動車は、2020年までにEVの量産体制を整える。東南アジア最大拠点のタイでも23年1月までにEVとPHVの生産を始める。ホンダは、量産型EV「アーバンEVコンセプト」をベースとしたEVを2019年に欧州で、2020年に日本で発売する計画。

独フォルクスワーゲンや仏ルノーは、2024年までに小型車でガソリン車並みの価格のEVを投入する計画で、さらにEVが手に入りやすくなることから、普及が加速しそうだ。

日本電産の永守会長は、「2030年頃にEVは自動車市場の5割を占め、価格は5分の1に下がる」との見通しを示した。

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