株テーマ:半導体:空前の活況の関連銘柄

半導体・半導体製造装置関連株

半導体チップは、半導体回路パターンの微細化で進化する。これまではガラス基板(フォトマスク)に描画された回路パターンをシリコンウェハーに転写するが、理論的な限界値は20nm(ナノメートル)とされる。光リソグラフィ技術がEUV(極端紫外線)露光技術に置き換わると10nm以下の回路パターンが形成できる。スマホの高機能化や自動運転の実現に向けて5G技術向けに半導体微細化競争は熾烈となるが、レーザーテックは検査装置を独占している。EUV(極端紫外線)半導体の量産開始には、韓国サムスン電子や台湾のTSMC、インテルの名前が挙がっていた。今後は韓国のSKハイニックスや米マイクロン・テクノロジーが名乗りを上げる可能性がある。

WSTS(世界半導体市場統計)は、2019年の世界半導体市場について米中貿易摩擦など世界経済の先行き不透明感やスマホの需要低迷で、通年で前年比マイナス12.8%と予想している。2020年は世界経済のさらなる悪化を想定せず、5Gの立ち上がりやデータセンター投資の回復、次世代ゲーム機の登場などで、前年比プラス5.9%としている。

世界の半導体売上高では、CPUなどロジック系のインテルが首位。NAND型フラッシュメモリやDRAMの韓国サムスン電子が2位、同じく韓国のSKハイニックスが3位、日本のエルビーダメモリーを買収した米DRAMメーカーのマイクロンテクノロジーが4位、通信用半導体の米ブロードコムが5位となっている。


日本の半導体市場は2019年にマイナス12.7%の3兆8521億円となるが、2020年は1.7%増の3兆9162億円と予測している。日本の半導体産業は1988年に世界シェアの50%だったが、足元では10%にも満たない。それでも半導体製造装置、半導体検査装置、半導体ウェハー、ソニー、キオクシア(旧東芝メモリ)などは、存在感を保っている。

SEMIは2020年7月20日、世界半導体製造装置の世界販売額は、2021年に700億ドルに達し、過去最高額になる見通しを発表した。2019年の実績は596億ドル、2020年は6%増加の632億ドルとしている。

SEMIは2020年の半導体製造装置市場販売額を650億ドルから15.6%増の689億ドル(約7兆2000億円)に増額した。3年連続の過去最高更新で、2021年に719億ドルと史上初めて700億ドルを突破し、2022年には761億ドルに到達するとの見方を示した。20年のトップは台湾を抜いて中国となり、韓国が3位となる見込み。半導体材料市場も20年は2%増の540億ドル、21年は560億ドル、22年は590億ドルと過去最高を更新する。

上期はサーバー需要でメモリーが強かったが、下期はモバイルDRAM関連が予想以上に好調で、5Gの普及が加速する2021年はさらに伸びるとしている。NAND型フラッシュメモリ向け製造装置は前年から30%増加する見込み。

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