東京応化工業（4186）が2026年5月11日に発表した2026年12月期第1四半期（1〜3月）の連結業績は、売上高が670億円（前年同期比23.6%増）、営業利益が150億円（同53.8%増）、経常利益が153億円（同56.2%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が117億円（同55.8%増）となった。生成AI向け半導体需要の旺盛な拡大が全体を押し上げ、利益面では前年同期を5割超上回る大幅増益を達成した。

スマートフォン向けの需要は低調に推移したものの、生成AI関連需要が当初の想定を上回ったことが業績を牽引した。部門別では、エレクトロニクス機能材料が357億円（前年同期比29.0%増）、高純度化学薬品が299億円（同17.2%増）とともに2桁増収を確保した。営業利益の増減要因を見ると、売上増加・プロダクトミックス等が75億円の増益要因となった一方、経費増加が18億円、為替変動・売価調整の影響が5億円のマイナスとして働いた。

通期業績予想は2026年2月9日公表値から修正はなく、売上高2,610億円（前期比10.1%増）、営業利益522億円（同10.2%増）を維持している。上期計画に対する営業利益の進捗率はすでに62.0%に達しており、順調なペースで推移している。第2四半期以降は原材料価格の上昇が想定されるものの、製品価格転嫁などの施策で対応する方針だ。

配当は純資産配当率（DOE）4.0%を目途とする方針のもと、年間80円（前期72円）を予想しており、9期連続の増配見通しを堅持している。