米国株市場は3月26日、中東情勢の先行き不安に加えSNS訴訟問題が重なり、ダウ・ナスダックともに大幅な下落で引けた。

NYダウ平均　45,960.11（前日比　−469.38）
ナスダック　21,408.08（前日比　−521.74）

米国とイランの停戦交渉が難航するとの警戒感が相場全体を圧迫した。イランが米側の和平案を拒否し5項目の対案を逆提案したことに加え、米報道サイトが米国防総省による地上軍投入や大規模爆撃計画の策定を報じたことで、リスク回避の売りが膨らんだ。未成年のSNS依存をめぐる集団訴訟でメタとアルファベットに損害賠償の支払いを命じる判決が下ったことも、大型ハイテク株の重荷となった。

戦闘継続への警戒から原油先物が続騰し、WTI原油は93.79ドル（速報値）まで上昇した。エネルギー価格の高止まりはインフレ再加速への懸念を高め、米10年債利回りは4.412%に上昇。金利上昇が株式のバリュエーションを圧迫し、グロース株を中心に売りが加速した。ドル円は159.658円で推移した。
半導体セクターが最大の打撃を受けた。SOX（フィラデルフィア半導体指数）は7,585.87（速報値）と約4.8%の急落。台湾セミコンダクターが6.22%安、AMDが7.49%安、アプライド・マテリアルズが8.33%安、ラム・リサーチが9.35%安と壊滅的な下げとなった。

中東情勢悪化による製造拠点リスクと最終需要の減速懸念が売りを呼び込んだ。エネルギーセクターはシェブロンが1.28%高と逆行高となり、原油高の恩恵を享受した。金融ではゴールドマン・サックスが2.28%安、JPモルガン・チェースが1.27%安。消費・ディフェンシブ系もホームデポが1.22%安、ウォルト・ディズニーが1.25%安、プロクター・アンド・ギャンブルが1.04%安と幅広く売られた。

マグニフィセントセブンではメタが7.92%安と最大の下落率を記録した。未成年のSNS依存問題に関する集団訴訟で損害賠償支払いを命じる判決が直撃し、将来的な訴訟費用と規制強化への警戒から売りが集中した。アルファベットも同訴訟の連想売りで3.42%安。エヌビディアは半導体セクター全体の急落に引きずられ4.16%安、テスラは中東リスクによる景気減速懸念が重なり3.58%安で引けた。アマゾンは1.90%安、マイクロソフトは1.36%安と1%超の下落となった。アップルは0.10%高と小幅に逆行した。

米国防総省が地上軍投入を含む大規模な軍事計画を策定しているとの報道が市場に衝撃を与えた。イランは米側の和平案を正式に拒否し、ホルムズ海峡の管理権を盛り込んだ5項目の条件を対案として提示した。双方の溝は依然大きく、停戦交渉の早期妥結に対する市場の期待値は低下している。