NYダウ平均　47,501.55（前日比-453.19）
ナスダック　22,387.68（前日比-361.31）

6日の米国株式市場は大幅下落となった。最大の要因は、予想を大きく下回る雇用統計による景気減速懸念と、中東情勢の緊張激化による原油急騰が同時に発生したことである。投資家のリスク回避姿勢が急速に強まり、主要株価指数はそろって下落した。

この日発表された2月の米雇用統計では、非農業部門の雇用者数が前月比9万2000人減と、市場予想の5万人増に反して減少した。失業率も4.4％と市場予想の4.3％を上回り、米労働市場の減速を示す内容となった。通常であれば利下げ期待を高める材料となるが、この日は原油急騰によるインフレ懸念が強まっており、金融政策の見通しが一段と不透明になった。

同時に地政学リスクも市場を揺さぶった。トランプ米大統領がイランに対し「無条件降伏以外では合意はない」とSNSで発言したことに対し、イラン側も停戦を求めていない姿勢を示しており、軍事衝突の長期化懸念が強まった。中東情勢の緊張はエネルギー供給リスクを高め、原油市場を急騰させた。

WTI原油先物は一時92ドル台まで上昇し、2023年9月以来の高値を記録した。終値でも90ドル台と高水準を維持しており、エネルギー価格の上昇がインフレ再燃を招くとの懸念が株式市場の重荷となった。米10年債利回りは4.14％付近で推移し、金利高止まり観測も株価の上値を抑えた。

セクター別では景気敏感株と半導体株の下げが目立った。フィラデルフィア半導体指数は3.93％下落し、AI関連銘柄にも利益確定売りが広がった。半導体ではエヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイセズが軟調となり、ナスダック指数の下げを主導した。

金融株も大きく売られた。ゴールドマン・サックスやJPモルガンが下落し、金利上昇と景気減速懸念が銀行株の重荷となった。消費関連ではウォルマートやナイキ、ホーム・デポなど小売株も弱く、雇用減速による消費鈍化への警戒が強まった。

工業株の下げも目立った。キャタピラーは3％台の下落となり、景気敏感株としてダウ平均を押し下げた。ボーイングも2％を超える下落となり、航空需要や設備投資の鈍化懸念が株価を圧迫した。

一方でエネルギー株は原油高を背景に比較的底堅かった。石油大手シェブロンは上昇し、エネルギー関連銘柄には資金流入が見られた。

ダウ構成銘柄ではキャタピラーやゴールドマン・サックスなどの大型株が指数下落の主因となった。特にキャタピラーは3％を超える下落で指数押し下げ効果が大きかった。

市場では「原油高＋景気減速」という最も株式市場にとって厳しい組み合わせが意識されている。エネルギー価格の上昇がインフレを押し上げる一方で、雇用減速が個人消費の鈍化を招く可能性があり、スタグフレーション懸念が投資家心理を冷やしている。

今後の焦点は中東情勢の行方と原油価格の動向である。原油が90ドル台で高止まりすればインフレ懸念がさらに強まり、株式市場のボラティリティは高止まりする可能性が高い。米金融政策の見通しも不透明感が増しており、市場は当面不安定な値動きが続くとみられる。