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    米国株、原油90ドル台急騰で下落 中東緊迫でハイテク株中心に売り
    中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が急騰し、WTI原油先物は90ドル台に上昇した。供給不安が意識され、エネルギー市場ではインフレ圧力の再燃が警戒されている。原油高は金融政策の不透明感を強め、米株式市場ではリスク回避の動きが広がった。

    AI関連の半導体株は軟調な展開となった。(NVDA)エヌビディアは177.89ドルと2.98%安、(AMD)アドバンスト・マイクロ・デバイセズは192.43ドルと3.52%安となった。AI投資拡大期待は依然強いものの、地政学リスクの高まりと金利上昇懸念が短期的な売り材料となった。

    半導体株では(INTC)インテルが43.42ドルと5.51%安、(ARM)ARMホールディングスは114.38ドルと5.17%安と下げが目立った。AI関連株は年初からの上昇も大きく、利益確定売りが出やすい局面となっている。

    景気敏感株も売られた。(BA)ボーイングは231.11ドルと4.08%安、(CAT)キャタピラーは680.90ドルと3.57%安となった。消費関連でも(AMZN)アマゾン・ドット・コムが213.12ドルと2.66%安、(AAPL)アップルは257.46ドルと1.09%安と幅広い銘柄で下落が目立った。

    金融株も弱含みで、(JPM)JPモルガン・チェースは289.48ドルと1.39%安、(GS)ゴールドマン・サックスは821.42ドルと1.68%安だった。原油価格の上昇がインフレ再燃につながれば、米連邦準備理事会(FRB)の金融政策にも影響する可能性がある。

    市場では、中東情勢と原油価格の動向が当面の最大の焦点となっている。エネルギー価格の高騰が長期化すれば、株式市場のボラティリティは高まりやすい状況が続きそうだ。

株式情報更新 (3月7日)


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