（7735）ＳＣＲＥＥＮホールディングスが発表した2026年3月期第3四半期累計決算は、半導体市況の調整局面を反映し、減収減益となった。
売上高は4,253億円（前年同期比7.5％減）、営業利益は774億円（同23.0％減）、経常利益は788億円（同23.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は549億円（同21.0％減）だった。

主力の半導体製造装置事業（SPE）は、ポストセールスが堅調だったものの、ロジック・ファウンドリー向け装置の販売が減少し、売上高は3,386億円（同11.8％減）、営業利益は783億円（同22.4％減）にとどまった。一方、ディスプレー製造装置・成膜装置事業（FT）はOLED向け装置の回復が寄与し、売上高358億円（同44.5％増）、営業利益73億円（同4倍超）と大幅な改善を示した。

利益率面では、固定費増加と装置売上構成の変化が重しとなり、営業利益率は18.2％と前年同期から低下した。ただし、研究開発費や設備投資を積極的に継続しており、将来成長に向けた先行投資局面と位置付けられる。

通期見通しは据え置き、売上高6,210億円、営業利益1,170億円、最終利益880億円を計画する。生成AI向け半導体や先端パッケージ関連の設備投資再開が下期以降の回復ドライバーとなる見通しだ。

加えて、同社は2026年4月1日を効力発生日とする1株を2株とする株式分割を発表した。投資単位の引き下げによる個人投資家層の拡大が期待され、市場では「業績の底打ち感と流動性向上が同時に意識されやすい局面」との見方が出ている。短期的には業績調整色が残るものの、中長期では先端半導体投資回復の恩恵を最も受けやすい銘柄の一つとして評価が分かれそうだ。