（9104）商船三井は1月30日正午、2026年3月期通期の個別業績予想を上方修正した。発表は取引時間中のため、現時点では株価に十分反映されていないが、市場では後場以降の反応に注目が集まっている。

今回修正した通期予想は、売上高8,900億円、営業利益590億円、経常利益2,250億円、当期純利益2,230億円とした。前回計画は売上高8,100億円、営業利益430億円、経常利益1,990億円、当期純利益2,120億円で、営業利益は37％増、当期純利益も5％増となる。自動車輸送事業で底堅い荷動きが続いたことに加え、原油船事業の市況改善が寄与した。

市場予想では、当期純利益は2,100億円前後とみられており、今回の会社計画はこれを上回る水準となった。大幅なサプライズではないものの、海運市況の先行き不透明感が残る中で、市場想定を上回る利益水準を維持した点はポジティブ材料と受け止められている。

値動きの観点では、上方修正の内容が「利益水準の底堅さ確認」に主眼が置かれていることから、後場では買いが先行し、株価は堅調に推移する可能性がある。一方で、修正幅が限定的であることや、配当方針・還元策に新規材料がない点から、急騰よりも緩やかな上昇、もしくは高値圏でのもみ合いを想定する見方が市場では優勢だ。

特に注目されるのは、コンテナ船以外の自動車船・原油船が安定収益源として機能している点だ。これにより、業績の下振れリスクが後退したとの評価が広がれば、株価の下支え要因として意識されやすい。反対に、海運セクター全体の需給悪化が意識される局面では、好材料出尽くしと受け止められる可能性も残る。

市場では今回の決算を、商船三井の収益構造の安定性を再確認する内容と受け止めており、後場から翌営業日にかけての株価反応が、評価の方向性を占う試金石となりそうだ。