株テーマ「EV充電設備」のランキングが急上昇したことから、EV充電設備関連株から有望株を発掘。

東光高岳は、受変電・配電量機器などの電力機器事業や各種計器の製造販売などの計量事業が主力。経常利益は2017年は31億円、2018年は28億円、2019年は22億円と減益傾向で、2020年度は6.5％増の24億円を計画している。

EV用充電インフラを含むエネルギーソリューション事業の利益は2017年は▲0.96億円、2018年は▲3.6億円、2019年は▲2.93億円となっており、業績に寄与はみられず、配電機器やスマートメーターなどがけん引する。

東光高岳の株価は注目したい水準だが、減益傾向が懸念される。一方で、市場拡大が期待され、2021年度以降に本格化される見通しの、小規模で点在する太陽光や風力発電設備と蓄電池を一括制御し、1つの発電所のように機能させる仮想発電所(VPP)関連では、2020年6月に経産省の実証事業への参画や2019年11月にはアズビルグループと協業し、VPPの機能やサービス強化を図っている。VPPは2030年度に市場規模が1.6兆円になると予測されており、VPP関連の材料に注目したい。

なお、3月26日には東光東芝メーターシステムズの収益低下による減損損失約9.6億円を計上すると発表し、業績予想への影響は精査中としている。

東光高岳の株価は11円安の1607円で推移している。