米国株式市場は5月30日、NYダウ平均が前日比363.49ドル高の51,032.46ドルで取引を終えた。ナスダック総合も55.15ポイント上昇し、26,972.62で引けた。市場では、米国とイランの合意に関する報道が投資家のリスク選好を高めたことが背景にあるとされる。この動きは、特にハイテクセクターの上昇に顕著に表れており、ハイテクは2.23%の上昇率を記録した。

特に注目を集めたのは、マイクロソフトの株価が5.45%上昇したことである。ある報道によれば、43億ドル規模の新たな買い材料が投資家の注目を集めたことが背景にある。これに対し、マグニフィセント・セブンの他の銘柄は軟調で、アルファベットが2.51%下落し、エヌビディアやテスラもそれぞれ1%以上の下落となった。エヌビディアは、強力な株式買い戻し戦略を維持しているものの、一部報道ではその成長持続に対するリスクが指摘されている。

セクター別では、金融（+0.60%）も堅調だったが、エネルギー（-1.16%）や生活必需品（-1.80%）が下落し、全体的な市場の明暗が分かれた。特に、HPの決算発表が好調にもかかわらず年間見通しを下方修正したことが、メモリーコストの影響を示唆し、ハイテク以外のセクターに影響を及ぼした可能性がある。また、VIX指数が2.67%低下し、15.32となったことも市場の安定感を示している。全体としては、リスク選好が続いているが、個別銘柄やセクターごとに明暗が分かれる展開となった。