三菱重工業（7011）が2026年5月12日に発表した2026年3月期の連結決算は、売上収益が前期比14.1%増の4兆9,741億円、事業利益が同21.8%増の4,322億円、親会社帰属の当期利益が同35.3%増の3,321億円となった。受注高・事業利益・当期利益・フリーキャッシュフローの4項目が過去最高を更新した。

増益の牽引役はエナジーと航空・防衛・宇宙の両セグメントだ。エナジーでは、データセンターを中心とした旺盛な電力需要を背景に大型ガスタービン（GTCC）の受注が急増し、当期の受注高は前期比80%増の2兆6,526億円と過去最高を記録。受注残高は5兆円を超えた。原子力も国内軽水炉や燃料サイクル関連が伸び、売上収益は前期比21%増の3,611億円に達した。航空・防衛・宇宙セグメントは豪州向けフリゲートをはじめとする大型案件の工事進捗が加速し、売上収益が前期比38%増の1兆3,938億円、事業利益は同52%増の1,515億円と大幅な増収増益を記録した。

一方、スチームパワー事業では一部工事で損失が発生し、電源システムソリューション事業ではのれん減損300億円を計上した。前期に計上した土地売却益640億円の反動減も下押し要因となったが、GTCCや原子力、防衛・宇宙の好調がこれらの負担を吸収した。

フリーキャッシュフローはGTCCを中心に前受金の入金が先行し、前期比5,506億円増の8,934億円と過去最高を記録した。年間配当は従来予想の24円から1円上乗せし25円（前期23円）とする。

2027年3月期の連結業績見通しは、売上収益5兆4,000億円（前期比8.6%増）、事業利益5,400億円（同24.9%増）、当期利益3,800億円（同14.4%増）。受注残高が13兆2,376億円に積み上がっており、防衛・原子力・GTCCの三本柱が利益拡大を引き続き支える構図だ。配当は1株当たり29円（前期比4円増）を予定する。