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    【米国株式市況】停戦協議を前に警戒売り、ダウ続落もナスダックは半導体に支えられ小反発
    米・イランの停戦交渉を翌日に控えた警戒感がダウを押し下げる一方、半導体株の上昇がナスダックを下支えし、指数はまちまちで引けた。

    NYダウ平均 47,916.57(前日比 -269.23)
    ナスダック 22,902.89(前日比 +80.48)

    ダウは停戦協議前の持ち高調整売りに押されて続落し、消費財や生活必需品、ヘルスケアなどディフェンシブ銘柄が軒並み下落した。一方、ナスダックとSOX(8,889.83、+200.30)は半導体の堅調な買いが続き、プラスで終了した。市場では翌11日(現地時間)にパキスタン・イスラマバードで行われる米・イラン停戦協議の行方を見極めたいとの姿勢が広がり、主力株全般に上値を追う動きは乏しかった。

    マクロ連鎖の観点では、ホルムズ海峡の実質封鎖が続くなかでWTI原油は95.60ドル(速報値)と高止まりし、エネルギーコストへの警戒からインフレ再燃懸念が持続。米10年債利回りは4.31%で引け、高水準が株式の割高感を意識させた。ミシガン大学が発表した4月の消費者態度指数(速報値)は47.6と市場予想52.0を大幅に下回り、1952年以降で最低水準に達した。1年先の予想インフレ率も前月の3.8%から4.8%へ急上昇し、スタグフレーション懸念が改めて意識された。

    一方、3月のコアCPI(食品・エネルギー除く)は前月比0.2%上昇と市場予想0.3%を下回り、インフレ沈静化の芽も残る。エネルギーセクターではシェブロンが0.95%下落。消費関連ではナイキが3.13%安と売られ、セールスフォースも3.44%下落した。

    半導体はブロードコム(+4.68%)、AMD(+3.54%)、エヌビディア(+2.62%)がそろって上昇。TSMCが発表した2026年1〜3月期の売上高が前年同期比35%増と好調だったことが買い材料となった。

    マグニフィセントセブンではエヌビディアが2.62%高、アマゾンも2.02%上昇した。アップルは横ばい。マイクロソフトは0.58%下落、アルファベットも0.38%安と小幅に売られた。メタは0.23%の小幅高、テスラは0.97%高にとどまった。

    ゴールドマン・サックスは13日の決算発表を前に積み上がったポジションの調整が入り0.45%高にとどまった。JPモルガンは0.14%の小幅安で引けた。

株式情報更新 (4月11日)


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