米サプライマネジメント協会（ISM）が2日発表した2月の製造業景況感指数は52.4となり、前月の52.6から0.2ポイント低下した。好不況の分かれ目である50を2カ月連続で上回り、拡大基調は維持した。市場予想の52.0も上回った。

内訳では、新規受注指数が55.8と前月から1.3ポイント低下した。1月には2022年2月以来の高水準57.1まで急伸していたが、その反動がみられる。生産指数も53.5と2.4ポイント低下した。一方、受注残は増加し、輸出は横ばいだった。

雇用指数は48.8と前月の48.1から小幅上昇したが、依然として縮小圏にとどまる。ISMは、企業がレイオフを進める一方で欠員補充を控えていると指摘した。

注目は価格動向だ。投入価格指数は70.5へ急上昇し、2022年6月以来の高水準となった。前月の59.0から大幅上昇で、関税の影響がコスト増として顕在化している。サプライヤー納入指数は55.1へ上昇し、納期遅延が拡大した。

一部企業は、関税が需要と収益性を圧迫しつつ価格を押し上げていると指摘。鉄鋼やアルミニウムなどの国内価格が世界的に高水準にあるとの声もある。原材料を国内調達に切り替える動きがコスト上昇を助長している。

総じて、製造業は拡大圏を維持するものの、価格急騰が最大のリスクとなっている。物価圧力の再燃は米連邦準備理事会の政策判断にも影響を与える可能性がある。景況改善とインフレ再加速が交錯する局面だ。