10日の米株式市場では、消費指標の弱さが意識され、主要株価指数はまちまちの動きとなった。10日発表の2025年12月の米小売売上高は前月比横ばいとなり、ダウ・ジョーンズ通信がまとめた市場予想の0.4％増を下回った。年末商戦後の消費動向に減速感が示されたことで、個人消費の先行きに対する警戒が強まった。

この結果を受け、小売関連株には売りが先行し、相場の重荷となった。消費関連はこれまで底堅さが意識されていただけに、指標下振れは市場心理を冷やす材料となっている。

一方、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は3営業日ぶりに反落した。前週は、人工知能がソフトウエアを代替するとの思惑からソフト関連銘柄が大きく売られており、この日の相場ではその反動から一部銘柄に買い戻しが入った。ただし、指数全体を押し上げるほどの勢いには至らず、利益確定売りも重なった。

市場では、米景気のけん引役である個人消費が減速局面に入るかどうかを見極める段階にあるとの見方が広がっている。今後は、追加の消費指標や企業決算を通じて、需要の底堅さが確認できるかが株式市場の方向性を左右しそうだ。