米半導体大手のアドバンスト・マイクロ・デバイシズ（AMD）は3日、2026年第1四半期の売上高が前期比で小幅減少するとの見通しを示した。これを受け、株価は時間外取引で一時7％超下落し、市場ではAI成長ストーリーの持続性に改めて疑問符が付いた。

会社が示した26年1Q売上高は約98億ドルを中心に上下3億ドルのレンジ。前年同期比では約32％増と高成長を維持し、アナリスト予想平均（約93.9億ドル）も上回る水準だが、前期比では約5％の減少となる。注目点は、この見通しに中国向けAI半導体の売上高が含まれていることだ。25年11月時点で示していた第4四半期見通しでは除外されていた要素であり、市場ではこれを一種の「ボーナス」と受け止めていた。

それだけに、ボーナス込みでも前期比マイナスとなる点が投資家心理を冷やした。AI需要の急拡大局面で、AMDがサプライチェーンの制約や製品投入のスピード面で、エヌビディアの牙城に本格的に挑めているのかという根源的な問いが再浮上した格好だ。特にデータセンター向けGPUでの供給力、エコシステム、顧客の囲い込みを巡る差は、短期的に埋まりにくいとの見方が広がっている。

市場の反応は素直だ。成長率そのものよりも「成長の質」と「加速感」が重視される局面で、前期比減少というシグナルは評価を下押しした。AIブームの第二幕に向け、AMDがどこまで供給体制と製品競争力を引き上げられるか。次の四半期で示される実行力が、株価の方向性を左右する。