OpenAIはAI半導体スタートアップのCerebrasと、最大約100億ドル、円換算で約1兆5,000億円規模に及ぶ計算資源の長期契約を締結した。期間は今後3年間を想定し、2028年までに段階的にシステムを稼働させる計画だ。提供される計算能力は最大750メガワット規模とされ、単一顧客向けとしては異例の水準となる。

Cerebrasの中核技術は、半導体ウエハー全体を1チップとして使う「ウェハースケール・エンジン」だ。従来のGPUを大量に並列接続する方式と異なり、超大規模な演算を1枚のチップ内で処理できるため、特に生成AIの推論処理において圧倒的なスループットと低遅延を実現できる点が強みだ。OpenAIはこの特性を活用し、ChatGPTなどの応答速度改善や推論コストの引き下げを狙う。

今回の大型契約は、OpenAIがNVIDIA製GPUへの過度な依存から脱却し、計算資源の調達先を多様化する戦略の象徴といえる。AIモデルの大規模化に伴い、学習だけでなく推論段階の計算量も急増しており、GPUのみではコストと供給制約の両面で限界が見え始めている。Cerebrasの専用アーキテクチャを組み込むことで、用途別に最適な計算基盤を組み合わせる“コンピュート・ポートフォリオ”構築を加速させる構えだ。

一方のCerebrasにとっても、OpenAIとの契約は事業基盤を一変させる材料となる。これまで研究機関や一部大手企業向けが中心だった顧客構成に、世界最大級のAIサービス事業者が加わることで、収益の安定性と事業スケールは飛躍的に高まる。将来的な新規株式公開を視野に入れた企業価値の押し上げ効果も大きい。

AIの競争軸は、モデル性能から計算資源の確保力へと確実に移りつつある。OpenAIとCerebrasの1兆円超契約は、AIインフラの主戦場が「ソフトの優位」から「ハードと電力を制する者が勝つ」段階に入ったことを明確に示す象徴的な一手だ。