（6753）シャープは10日発表した2026年3月期第2四半期（4～9月）の連結決算で、純利益が前年同期比98％増の454億円となった。営業利益は289億円（前年同期は4億円）と黒字転換。PC事業での駆け込み需要やコスト削減が奏功した。売上高は9,503億円で前年同期比13％減となったが、収益性は大幅に改善した。

通期見通しでは、売上高を1兆8,700億円（前期比13％減）と据え置いた一方、営業利益を従来予想の300億円から450億円に、純利益を320億円から530億円へそれぞれ上方修正した。最終利益は前期比47％増となる見通し。PC需要の回復やディスプレイ事業の構造改革効果が反映された。

財務基盤の改善も進み、自己資本比率は14.6％（前期末10.5％）まで回復。大型設備投資を抑制し、アセットライト化を推進する。ブランド事業ではスマートライフ・スマートワークプレイス両分野でグローバル展開を強化する方針だ。

市場では「再建軌道入りが鮮明になった」との見方が出ている。半面、円高進行や部材価格上昇が懸念材料として残る。PC事業や事業構造改革効果で収益改善は明確だが、売上減少と為替リスクを考慮し、株価上昇余地は限定的とみる。中期的にはディスプレイ事業の再建進度が焦点となる。