（5631）日本製鋼所は、防衛関連や産業機械分野の好調を背景に増収増益を続けている。防衛関連機器の受注が高水準で推移するほか、産業機械事業ではアジア向けプラスチック製造装置が堅調に推移した。2025年3月期は売上高2,485億円、営業利益228億円と最終増益を確保。原子力発電所向け部品や防衛関連事業の人員増強に伴う固定費増も吸収した。

2026年3月期は売上高を前期比17％増の2,900億円、営業利益を8％増の245億円とする計画。経常利益も同水準の245億円を見込む。最終利益は185億円と引き続き増益基調を維持する見通しだ。防衛装備品の製造能力強化を進めており、防衛省向けの艦砲や砲弾、原子力関連部材の需要拡大が下支えとなる。

新製品開発にも積極的で、自動車メーカーなどが用いる大型射出成型機では、電動式として世界最大クラスの新機種を投入した。脱炭素化を背景にEV需要が高まる日米欧メーカーの設備投資に対応し、環境負荷の低い成形技術で差別化を図る。

配当も堅調で、2026年3月期は前期比2円増の88円を予定。財務基盤は安定しており、防衛・エネルギー両分野の長期需要を背景に収益の安定成長が見込まれる。市場では、堅調な受注残と防衛関連拡大を背景に、業績上振れ余地を指摘する声も出ている。