6814 古野電気

6814 古野電気の投資戦略

6814 古野電気の株価は、オシレーター系指標では過熱圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、利益確定ゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6814 古野電気のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

6814 古野電気の関連ニュース

• 2025/05/27 09:12
  【注目銘柄】防衛省向けに高精度かつ堅牢性の高い装備品を供給
  （6814）古野電気の防衛関連事業は、主に舶用電子機器で培ったセンシング技術や情報処理技術を基盤とし、防衛省向けに高精度かつ堅牢性の高い装備品を供給している点が最大の特徴だ。
  
  具体的には、魚群探知機や船舶レーダー、周辺海域の警戒監視、不審船の探知識別などに用いられる電子機器を開発・納入している。防衛分野では特に、固定翼哨戒機（P-1）向けの航空機戦術指揮装置用周辺機材など、海上自衛隊の監視・警戒任務を支える重要な役割を担っている。
  
  また、GNSS（全地球航法衛星システム）や時刻同期技術など、通信・位置情報分野でも高い技術力を有し、過酷な環境下でも世界最高レベルの時刻精度と耐妨害性能を誇る製品を提供している。これらの技術は、ジャミングやスプーフィングなどの電波妨害にも強く、重要インフラや防衛用途での信頼性が極めて高い。
  
  2025年2月期の決算では、防衛装備品関連の売上高が45億円（前年同期比29％増）と大きく伸長しており、防衛予算増額の追い風を受けて今後も成長が期待される。利益率については改善途上だが、契約価格の見直しや生産体制の強化により、収益性向上にも注力している。今後はさらに10％超の利益率を目指し、コスト管理や生産性向上を徹底する方針だ。
  
  防衛装備品事業は現状ほぼ自衛隊向けが中心だが、政府による「防衛装備移転三原則」運用指針の見直しが進めば、将来的に海外市場への展開余地も広がる可能性がある。GPS搭載レーダーや高性能魚群探知機など、同社独自の技術力を生かした製品は、今後の防衛装備品輸出の有力候補と位置付けられている。
  
• 2025/01/14 16:02
  【注目銘柄】通期業績予想を上方修正、配当予想も増配
  （6814）古野電気は14日、2025年2月期第3四半期連結累計期間（2024年3月1日～2024年11月30日）の決算を発表した。売上高は936億円（前年同期比13.4%増）、営業利益は104億81百万円（同63.1%増）、経常利益は108億28百万円（同39.9%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は85億38百万円（同39.3%増）となった。
  
  舶用事業が好調で、売上高は800億84百万円（前年同期比13.6%増）、セグメント利益は104億30百万円（同58.3%増）となった。商船市場でのGHG（温室効果ガス）排出削減を目的とした新造船の需要増を背景に販売が大幅に増加した。また、2000年代後半の造船ブーム期に建造された既存船が機器の換装期を迎えていることや、新造船納期の長期化により中古船の換装需要も高まった。
  
  好調な業績を受けて、通期の連結業績予想を上方修正した。売上高は1250億円（前回予想比1.6%増）、営業利益は120億円（同9.1%増）、経常利益は125億円（同8.7%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は90億円（同20.0%増）を見込んでいる。
  配当予想も増配
  配当予想も上方修正し、期末配当を1株当たり15円増配の55円とした。これにより年間配当は第2四半期末配当35円と合わせて90円となる。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=6814
  
• 2024/11/20 13:13
  【注目銘柄】好調な業績、積極的な株主還元策、財務体質の改善が、市場から高く評価
  好調な業績、積極的な株主還元策、財務体質の改善が、市場から高く評価されており、上昇トレンドが継続している。
  
  中間期の売上高は628億1百万円（前年同期比18.4%増）、営業利益は72億9千9百万円（前年同期比95.7%増）、経常利益は75億1千4百万円（前年同期比66.0%増）、親会社株主に帰属する中間純利益は50億6千7百万円（前年同期比54.5%増）と、全ての主要指標で大幅な増収増益となった。
  
  特に舶用事業が好調で、売上高は538億2千7百万円（前年同期比19.2%増）、セグメント利益は69億2千4百万円（前年同期比65.9%増）となった。商船向け市場におけるGHG排出量削減を目的とした新造船需要の高まりや、既存船・中古船の換装需要増加が背景にある。
  
  2025年2月期の通期連結業績予想を上方修正し、売上高1,230億円（前回予想比5.1%増）、営業利益110億円（同69.2%増）、経常利益115億円（同43.8%増）、親会社株主に帰属する当期純利益75億円（同87.5%増）とした。
  
  業績予想の上方修正に伴い、2025年2月期の年間配当予想を1株当たり40円から75円へと大幅に増額修正した。
• 2024/10/15 16:06
  【上方修正】通期経常利益80億円→115億円　配当40円→75円　船舶事業を中心に堅調
• 2024/07/16 16:11
  【上方修正】通期経常利益65億円→80億円　配当35円→40円